「ドライバー不足」は世界の共通課題!? 自動運転トラックの実用化加速へトレイトンとプラスが包括提携！

トレイトン・グループ各社のコメント

　スカニアの副社長で自動運転ソリューション部門のトップを務めるピーター・ハフマー氏は次のようにコメントしている。

　「私たちは（いわゆるレトロフィットではなく）車両に完全に統合された形での自動運転ソリューションの開発に取り組んでいます。すなわちこの技術は工場出荷時から車両に組み込まれ、サポートされているのです。自動運転トラックはお客様の既存のインフラや運行フローを変えずに、そのまま扱えるように設計されるでしょう」。

　スカニアは2021年からスウェーデンの公道で自動運転の試験を行なっており、2024年中に欧州のほかの国でも顧客による実証運行を始める予定だ。プラスのL4自動運転システムを備えたスカニアのトラックも、安全のためのセーフティ・ドライバーを乗せた上で既に欧州の公道を走っている。

　実際のフリートでの先行運行と量産化を経て、グローバルに配備を進めるということなので、いずれは日本の道路でも見られそうだ。

　いっぽうMANだが、これまでも様々な研究開発プロジェクトを通じて自動運転の実用化を目指してきた。

　2018年から2020年にかけてハンブルク港でコンテナ構内輸送用の無人トラックを試験した。2019年から2023年にかけて行なわれた「アニタ」プロジェクトは、道路・鉄道の連携輸送において自動運転トラックを活用し、デジタル技術によって全体を統合制御するものだった。

　そして2022年からは12社のパートナーとともに高速道路を使った物流ハブ間の輸送の自動化に向けた「アトラスL4」プロジェクトに取り組んでいる。

　MANが本拠とするドイツでは、2021年の法改正で公道でのL4相当のトラック自動運転が可能になった。規定のルートにおいては技術的な監視のもと、既に無人での運行が認められているという。2025年以降はシステムの量産化に向けて様々な輸送用途を想定したプロジェクトを計画している。

　同社で販売部門のトップを務めるルーカス・ウォルター氏のコメントは次の通りだ。

　「自動運転トラックの商用化を目指すなら、荷主、インフラ、運送会社、技術的な専門企業の協力が欠かせません。プラスは商用車の自動運転システムで実績のある素晴らしいパートナーです。ハブ間の輸送において無人のトラックを実践投入することで、自動運転システムの量産化を加速します」。

　また、北米で「インターナショナル」ブランドのトラックを展開するナヴィスターは顧客の下で自動運転トラックの商用運行を行なう先行プログラムを準備している。

　広大な国土を持つ米国では物流ハブ間の幹線輸送は、インターステーツ（無料の州間高速道路）を利用する長距離輸送市場においてかなりの割合を占めている。プラスのスーパードライブを搭載するインターナショナル・トラックはセーフティ・ドライバーを乗せた上でテキサス州内の路線で試験し、それから1年以内に顧客の下での先行運用を開始し、米国の道路網において順次商用化を目指すという。

　同社の戦略・変革担当役員のトビアス・グリッタースタム氏は次のようにコメントしている。

　「『ハブtoハブ』モデルは特に長距離輸送において運行効率を向上する高い可能性を持っています。プラスとのグローバルなパートナーシップは、技術的にも大きな前進であり、協力してL4自動運転の商用化に取り組んで参ります」。