いすゞの商用電動車開発の中核拠点が稼働開始！　2030年以降の普及期を見据え競争力を強化

　いつ普及期を迎えるかは未だ不明だが、いつ来ても対応できるよう備えておくのは企業として当然のこと。

　カーボンニュートラルの実現に向け、いすゞはマルチパスウェイの方針にのっとって、商用電動車開発の中核拠点となる電動開発棟「The EARTH lab.」の稼働を開始した。

文／トラックマガジン「フルロード」編集部、写真／いすゞ自動車、フルロード編集部

電動開発棟「The EARTH lab.」が稼働を開始

　いすゞが電動車開発の中核拠点として稼働を開始した電動開発棟「The EARTH lab.」はいすゞ藤沢工場の一角にある。

　地上5階建ての建屋で、建築面積は約5900㎡、延べ床面積は約27000㎡。投資総額は約400億円に及ぶ。

　この電動開発棟は、カーボンニュートラル対応車の開発をさらに加速させるため、いすゞグループの商用電動車開発の中核拠点として、さまざまなシステム・技術の評価・検証機能を本施設に集約し、商品力、品質および開発スピードの向上を通じて、2030年以降の普及期を見据えた競争力強化につなげていくことを目指している。

　いすゞは2050年のカーボンニュートラル社会の実現に向け、マルチパスウェイ（全方位）の方針を掲げているが、それはユーザーにとっての経済合理性の高さや使い勝手の良さを確保した最適な動力源を提案・提供しながら、商用車のカーボンニュートラル化を推進するというもの。

　その実現のためには、バッテリー電気自動車（BEV）や燃料電池自動車（FCV）をはじめとするさまざまなカーボンニュートラル対応車の開発を加速するとともに、それらを支える開発基盤の強化が重要になる。

　今般の電動開発棟「The EARTH lab.」は、いすゞが2023年11月に公表した電動車の開発基盤強化の取り組みの一環として整備した施設で、バッテリーに加え、モーター単体やeアクスルをはじめとする電動パワートレイン、エネルギー・熱マネジメントなど、電動車開発に不可欠なシステム・技術を開発初期段階から評価・検証する機能を備えているのが大きな特徴になっている。

　開発の上流から品質・性能を高精度に検証することで、企画・設計・評価・判断をいすゞが主体的に担うことができ、競争力ある電動車両の開発を推進することができるとしている。

　また、本施設の屋上および側壁には太陽光発電パネルを設置するとともに、一部の空調設備には排熱回収システムを採用するなど、施設運営における環境負荷低減にも配慮している。

　6月29日に行なわれた開所式では、 開発部門EVPの上田謙常務執行役員は次のように語っている。

「The EARTH lab.は、いすゞの開発をこれからどのように進化させていくのか、その意思を形にした場所です。カーボンニュートラルへの対応、物流を支える人手不足の解消、安全や品質へのさらなる期待、お客さまの使われ方の多様化など、商用車メーカーに求められる役割はますます広がり、複雑になっています。The EARTH lab.を『挑戦の場』として活用し、ここから、いすゞらしい確かな品質と信頼、そして新しい価値や技術が生まれ、未来の社会とお客さまへの貢献につながっていくことを期待しています」