住友ゴムは、新車への純正搭載向けに展開していたタイヤパンク応急修理キットを5月18日から一般ユーザー向けにダンロップタイヤ取扱店舗などで販売を開始した。なぜ今、一般ユーザー向けに販売し始めたのだろうか?
そこで現在、売られている新車のタイヤパンク修理キットの普及はどうなっているのか、パンク修理キットを使うと本格修理ができなくなる、パンク修理の手間が増えるとも言われているが本当なのだろうか、モータージャーナリストの高根英幸氏が解説する。
文/高根英幸
写真/住友ゴム工業、国民生活センター、ベストカー編集部、Adobe Stock
■パンク修理キットはあくまで応急修理
JAFのロードサービスで常に上位を占めている出動理由にタイヤのパンク、バーストがある。バーストはともかくパンクは、本来はドライバーがスペアタイヤやパンク修理キットを使って応急修理して、ディーラーやタイヤ専門店などでタイヤを脱着してパンク修理を行ってもらうものだ。
スペアタイヤへの交換ができないドライバーが増えたのと、スペアタイヤを搭載していないことから、パンクでもロードサービスを頼る傾向になっている。さらにパンク修理キットを搭載しているクルマでも、いざパンクすると使い方が分からず、ロードサービス頼りになってしまっているのだ。
クルマはタイヤによって走り、曲がり、止まれるのであるから最も重要な要素であるにも関わらず、ドライバーはとかく粗末に扱いがちだ。一般のドライバーは車検時や冬タイヤとの交換時に減り具合を確認する程度で、日頃の点検を怠ってしまうようになってきている。
それは日本や欧州のタイヤメーカーが研究開発を繰り返し、高い信頼性を誇るタイヤを練り上げてきたことも影響している。人々の暮らしを豊かにするためには、当然の進化なのかもしれないが、それがドライバーの注意力を低下させてしまったのは皮肉とも言えるものだ。
それ故、ある程度の犠牲者とも言うべきパンク難民が発生し、ロードサービスのお世話になる、という図式が成り立つのである。
一般のドライバーがパンクに遭うのは10年に1度程度という平均データがあるらしい。けれども乗用車の保有台数から考えれば、その10年に1度が6200万台の乗用車に起こるとすれば、一日1万7000台がパンクしている計算になる。とてもパンクは希に起こる出来事ではないことが分かるだろう。
今やほとんどの新車がパンク修理キット、もしくはランフラットタイヤを標準として、オプションでスペアタイヤを選べる車種もあるというくらいなので、スペアタイヤを搭載しているクルマは年々減少している。
そしてロードサービスに救援してもらう際にも、パンク修理キットを使わず、タイヤ専門店やディーラーまで牽引していってもらうケースもある。それはなぜかというと、パンク修理キットを使用すると、後の正式なパンク修理が面倒なことになるからだ。
ちなみにJAFのロードサービスは、車載のパンク修理キットではなく、タイヤ表面からプラグを差し込む簡易なパンク修理も行なってくれる。ガソリンスタンドでも同様のサービスを行なっているが、これも正式なパンク修理ではないのだ。
そのままタイヤのライフまで走り切ってしまうドライバーも少なくないが、本来はタイヤをホイールから外してタイヤの内側にパッチを貼り付けて修理しなければ、完全なパンク修理にはならないのである。
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