新型トヨタ RAV4で話題の「SDV」はどうなる？　次世代技術は2026年にどこまで進化するのか

　2025年12月に登場した新型トヨタ RAV4は国内メーカーにおいてSDV化の先鞭をつけたことでも話題だが、言わばSDV化の第一歩で、フルSDVには至っていない。海外メーカーでは続々と登場しているフルSDV、日本での登場は!?

※本稿は2026年1月のものです
文：佐藤耕一／写真：トヨタ、テスラ、BYD
初出：『ベストカー』2026年2月10日号

国内メーカーからの完全SDV登場はまだ先か

　日系メーカーにおいて、2026年時点でSDV≒全ドメイン仮想化を実現した車両はまだ登場しなさそうだ。（※全ドメイン仮想化＝SDVに必要なあらゆる機能がソフトウェアによって制御可能なこと）

　トヨタの新型RAV4は一部のドメインを仮想化（ADAS＆コックピットドメイン）しOTAに対応する、いわばハーフSDVとなったものの、先行する輸入車勢とはまだかなりの開きがある。

　テスラはもちろん、BYDもフルSDVに移行済みで、OTAも実施されている。BMW iX3やメルセデスベンツCLA／GLCなど、2026年の新型車もフルSDV化を実現している。

　一方でSDVの真価は、ハードウェア（モノ）である車両だけでなく、クラウドと連携した継続的な価値提供（コト）にある。

　車両から吸い上げたデータを解析して新たな機能を開発、クラウド側のシステムを介して配信し、マネタイズのテストも実施する。自動車メーカーのタスクリストは増えるいっぽうだ。