JAFが“EV電欠”に現場対応！　鳥取発の安心サービスとは

　JAF鳥取支部が、サービスカーにEV給電装置を初搭載。現場での「電欠」対応を可能にし、電気自動車ユーザーの不安を大幅に軽減します。EV購入を検討中の方にとっても心強い取り組みが、全国展開に向けて加速中です。

文：ベストカーWeb編集部／画像：PRTimes

EVユーザー必見！　「もしも」の電欠にJAFが駆けつける時代へ

　EV（電気自動車）の普及が急速に進む中、ユーザーが最も懸念するのが「電欠」トラブル。ガソリン車と違い、EVは充電ステーションがまだまだ都市部に偏っており、特に地方での走行時に“バッテリー切れ”への不安はつきものです。

　そんな中、JAF（日本自動車連盟）鳥取支部が動きました。2025年6月5日より、米子基地に配備されたランドクルーザー型サービスカーにEV対応のポータブル給電装置を搭載。EVが路上で立ち往生した際、現場で電力を供給できる体制が整いました。

　全国58台のサービスカーへの展開計画の一環で、鳥取を含む中国地方5県にはすでに対応完了。残る13台にも、2025年夏の繁忙期に向けて順次装備が進められています。

　これは、JAF会員はもちろん、今後EV購入を考えるすべてのドライバーにとって大きな安心材料と言えるでしょう。

災害対応にも貢献するEV活用の先進事例

　さらに注目すべきは、鳥取支部が7月に導入したEV車両「N-VAN e:」の活用です。このクルマは、県の「災害とっとりEV協力隊」に登録予定で、平時の業務だけでなく、災害時の移動手段や非常用電源としても活躍が期待されています。

　EVには「走る蓄電池」という側面があり、自然災害が多い日本において非常に重要な社会インフラとしての価値が見直されています。

　地域に根ざした支援体制づくりと環境対応の両立を進めるJAFの取り組みは、今後他地域でも広がりを見せそうです。

ベストカーWebの視点：「安心」がEV普及のカギを握る

　JAFのようなインフラサポートがEV社会の下支えになるのは間違いありません。たとえバッテリー残量がゼロに近づいても「JAFが来てくれる」という安心感があれば、EVへの不安も一歩和らぎます。

　特に鳥取のような地方都市で先行導入されている点は見逃せません。過疎地や山間部でもEVライフが成り立つことを示す成功モデルになる可能性があるのです。

　メーカーや行政だけでなく、JAFのような民間組織が持つ機動力と信頼性が、今後のEV普及に不可欠な要素として改めて注目されています。

まとめ

　EV普及の鍵は「安心できるサポート体制」。JAFの現場給電対応は、EVライフを支えるインフラ革命とも言える取り組みです。