タイヤ空気圧監視システムがイマイチ日本で普及しない理由

　米国や欧州、中国など、主要国で装着が義務化されているTPMS（タイヤ空気圧監視システム）は、タイヤの空気圧の低下をドライバーに警告するシステムです。空気圧を適切にしておくことは、安全のためだけでなく、燃費向上にも有効なことから注目されていますが、日本ではまだ装着が義務化されておらず、装着は一部の高級車に限られます。

　日本では、なぜTPMS装着車が普及せず、また、法制化されないのでしょうか。

文：Mr.ソラン、エムスリープロダクション
写真：TOYOTA、NISSAN、LEXUS、HONDA、MAZDA、写真 AC
イラスト：著者作成

日本ではまだ法制化検討の段階

　TPMS（タイヤ空気圧監視システム）は、タイヤの空気圧を常時モニターして、空気圧が所定のしきい値以下になるとドライバーに警告するシステムです。

　米国では2007年、世界に先駆けて、TPMSの装着が義務化されました。その後、欧州、韓国、台湾、ロシア、中近東、中国と、日本を除く主要な世界の市場で装着が義務化されています。現在、日本でも検討はされていますが、現在のところ法制化されていません。

　米国でTPMSが法制化されたのは、2000年にファイアストーン社のタイヤのバーストによって重大事故が発生したことに起因します。ファイアストーン社は、タイヤの構造に問題があったとしてリコールを行いましたが、一方でタイヤの空気圧管理を怠っていたことが、バーストを誘発させる要因のひとつであることも判明。これを受けて米政府は、常時タイヤの空気圧を監視するTPMSの装着が必要との結論付けたのです。

　日本では近年、タイヤがパンクする事例が増えています。JAFによると、ロードサービス出動件数のうち、タイヤのトラブルは2017年度に約39万件と、過去最多を記録したそう。これは、10年前である2007年度（約29万件）から、約10万件も増えていることになります。

空気圧が20％低下すると、燃費は4％も悪化することも

　タイヤの空気圧が低下すると、タイヤは大きく潰れながら回転するので、サイドウォールに大きな負荷がかかります。その状態が続くと、偏摩耗や劣化が加速していきます。そうした劣化が蓄積し、限界までくるとパンクやバーストが発生。特に高速走行ではそのリスクが高まるため、非常に危険です。

　また、転がり抵抗が増大することから、燃費も悪化します。タイヤの空気圧が20％低下すると、市街地走行で2％、郊外路走行では4％も燃費が悪化するとされています。自転車でも、タイヤの空気の抜けていると、大きな踏力が必要となったり、ハンドルが取られやすくなりますが、それと同じです。空気圧不足は、走りへの負荷が大きくなるのです。

　高速道路でパンクやバーストが起これば、クルマのコントロールができなくなり、最悪の場合、死に至るような重大事故にも繋がってしまいます。

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