100万円超は高すぎる!!　ビジネス用途に絞るべき!?　イマイチ普及しない「超小型モビリティ」が市民権を得るための方法

■実際乗るとどうなの？

　筆者が市販車として公道試乗した車両は、トヨタ車体の「コムスP・COM」と、トヨタの「C＋pod」の2台。

　ミニカー規格のコムスP・COM（96万300円）は25km/hを超えたあたりから力強さが増し50km/hまで一気に加速（最高出力5kW）。流れの速いひと桁国道でも走れるが余裕は少ない。

　超小型モビリティの「型式指定車」であるC＋pod（166万5000円～）。1人乗りのコムスに対し、C＋podは2人乗り。乗り心地や遮音性は軽自動車と比較すれば今一歩だが、各部に登録車と同じスイッチを使うなどトヨタ品質を誇示。

　最高出力9.2kW、車両重量670kg～。先進安全技術も充実していてVSC、RTC、超音波ソナーに加え、光学式カメラとミリ波レーダーの「プリクラッシュセーフティ」も備える。

　市販はされていないトヨタ「i-ROAD」、ホンダ「MC-β」、日産「New Mobility Concept」など、各社の超小型モビリティに乗ってきたが、いずれも「余裕はあるが、もう少し快適性を上げたい！」という印象を抱いた。

■なぜ普及しないのか？

　どの超小型モビリティも立派な“のりもの”。けれど利点を100％活かすには、走らせる場所や目的をハッキリさせることが重要。

　軽自動車や登録車の代わりとして乗るとデメリットばかりが目立ってしまい普及が進みにくい。車両価格にしてもC＋podは166万5000円～と、軽自動車より高価だ。

　普及させていくには次の2点が重要だと筆者は考える。

1.ビジネス用途としてこれまで以上の売り込みをする。屋根付き二輪車的な使い方が理想で、例えば営業車として二輪車と軽自動車を使っているならば、それを超小型モビリティに集約。

　高速道路等は走行できないが営業車なので割り切り、年数回の長距離配送などはレンタカーやカーシェアで対応。

2.過剰な快適装備を求めない。小さく、軽くがモットーの超小型モビリティなので、60km/hまでの走行安定性、衝突安全性を担保し、乗り出しの価格を60万円以内に抑える。コミコミ料金の短期間リースはいかがだろうか。

■今後はどうなる？

　乗用車が商用→乗用と歩んで普及したように、超小型モビリティもビジネスシーンでの利便性が認められた先に、より上質な個人ユースモデルの普及が考えられる。これにはのりもの社会全般の電動化も後押しする。

　商用として街中で元気に走る姿を頻繁に目にするようになると、期待される好循環として、冒頭に述べた超小型モビリティが持つ小さく、軽くというメリットが一層周知される。

　JMS2023に出展されていたエイム「AIM EV MICRO 01」（100万円以下で販売予定）みたいなスタイルは人目を惹くし、老若男女にウケるはず。

　今後個人ユースを押し上げるためには、さらなる税制優遇措置も不可欠となってくる。

　現状C＋podの場合、軽自動車のナンバープレートで、車検/自賠責保険/税金制度も軽自動車と同様。最大で35万円のCEV補助金対象となるが拡大路線を！ 駐車環境の優遇があればなおいい。