ロシアによるウクライナ侵攻などにより高騰しているガソリン価格。そんな庶民の気になるガソリン価格だが、このような状態になる前から、地域によってガソリンが高い地域と、安い地域が生まれていた。地方の郊外に行けば高くなるのではなく、都会でも高い場所がある。
今回は、そのワケは何なのか? そしてガソリン価格の最も高いエリアと安いエリアはどこなのか? について取り上げていきたい。
文/高根英幸
写真/AdobeStock ほか(トップ画像=Norman01@AdobeStock)
■ガソリン価格を決める大きな要因は製油所からの距離
燃料価格の高騰が止まる気配を感じさせない。救いは米国や日本が備蓄している石油を放出することくらいで、まだ増産の気配はほとんど見えない(コロンビアがドイツ向けの供給に意欲的ではある)印象だ。
もっとも脱炭素社会を目指すことを考えれば、石油の使用量は減らしていくべきだから、これをきっかけに脱化石燃料の動きを加速させるべきだとも思う。しかし、現時点では化石燃料がなければ生活が成り立たない。
ともかくドライバーにとって、燃料価格は生鮮食品の価格変動よりも気になるもの。1円でも安いガソリンスタンドを目指してしまうのはドライバーの性というものではないだろうか。
クルマで一級国道(かつての制度だが、いわゆる番号1ケタ台の大きな国道)など長い街道をズーッと走っていると、ガソリンの表示価格が上下動しているのに気付くことがある。ガソリンスタンドによって価格が違うのは当然だが、そうした近隣の微妙な価格差だけでなく、地域ごとに差があるように感じないだろうか。
ガソリン価格は、製油所からの距離が大きく影響している。当然のことながら燃料は製油所で精製され、タンクローリーに積み込まれてガソリンスタンドへと運ばれる。
1回の運搬で最大でも4、5軒のガソリンスタンドへと配送できる程度で、首都圏ならば何往復かして、十数軒へと配送しているかもしれないが、地方では製油所からの距離と1軒1軒の間隔が大きいから、配送できる件数も限られそうだ。
この場合、1軒あたりの配送コストは距離によって大きく変わることになる。これが燃料価格を上下させるひとつの要因であることは間違いない。過疎地であれば1軒のガソリンスタンドに配送するためのコストは当然上昇するし、過疎地の需要は限られるので燃料価格も高めになる。
ちなみにその輸送コストを抑えるために石油元売り各社は、昔からガソリンをバーター取引(融通し合っている)してきた。他社の製油所の方が近ければ、そこから自社ブランド系列のガソリンスタンドへと燃料を配送してもらうのだ。
かつては成分の同じレギュラーガソリンだけをバーターして、ハイオクは独自成分のためそれぞれで配送していたが、現在はハイオクもバーターされているらしい(シェルVパワーだけは独自だとか)。
元売りも統合されて5社(最盛期は15社もあった!)となっており、製油所も整理されているため、コスト削減のためには仕方ないことなのだろう。
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