交通事故や急な体調不良などは、クルマの運転しているときに誰もが遭遇する可能性があるトラブル。できれば経験したくはないが、その対処法を知っておけば万一の際にも慌てず対処ができるはずだ。
文/井澤利昭、写真/写真AC
人身事故を起こしたら第一に負傷者の救護を
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運転中のトラブルと聞いて、誰もが最初に思い浮かべるのが交通事故ではないだろうか。
公益財団法人交通事故総合分析センターが公開しているデータによると、2024年中の交通事故発生件数は実に29万895件にも及ぶだけに、決して他人事でない。
万一交通事故を起こしてしまった場合、難しいかもしれないが、まずは気持ちを落ち着けてクルマを安全な場所に止めるようにする。
特に悪天候時や夜間の場合、路上にそのままクルマを放置してしまうと、後続車を巻き込んだ二次被害が発生する可能性があり、さらに大きな事故へとつながりかねないからだ。
クルマが損傷して自走が難しい場合はハザードランプを点灯し、三角停止板や発炎筒を置くなどして、事故車が止まっていることを後続車に知らせるようにする。
ただし火災やガソリンが漏れているといった場合は、速やかにクルマから離れることが重要だ。
クルマを安全なところに停めたら、まず最優先で行わなければいけないのが負傷者の有無の確認だ。負傷者がいた場合はただちに119番へと通報して救護処置を行う必要がある。
特に負傷者の意識がない場合は、安全な場所への移動以外にはむやみに動かさず、状況によっては心臓マッサージ(胸骨圧迫)やAED(近くにあれば)を使用する必要がある場合も。
ちなみに、AEDの設置台数は2023年末には約69万台と増えてきており、日本救急医療財団ではその設置場所がわかる「日本全国AEDマップ」をWEB上で公開している。
負傷者への応急処置に関しては、ほとんどの人が不安に感じるかと思うが、119番への通報時に負傷者の状態を伝えれば適切な処置を教えてくれるので、その指示に従い冷静に対処したい。
こうした救命処置の知識は当事者だけでなく、事故現場に居合わせた場合にも役に立つので、前もって調べたり講習を受けるなどしておくものいいだろう。
救急隊への負傷者の引継ぎが完了、もしくは単独事故など負傷者いない場合は、警察への事故の届け出も忘れずに。この通報を怠ると「報告義務違反」として、3カ月以下の懲役または5万円以下の罰金となる可能性があるからだ。
さらに、自動車保険を利用する際に必要となる「交通事故証明書」が発行されないため、保険金の支払いを受けられなかったり、相手との示談に支障が出る可能性が高い。
もちろん、事故相手がいる場合は、氏名や住所、連絡先などを必ず確認しておくことも必要だ。
小さな事故だから……、といって警察に通報することなく済ませたり、相手側との示談をその場で済ますようなことは絶対に控えよう。
現場での対応が終わったら保険会社への連絡も忘れずに済ませておきたい。
自走できない場合のロードサービスや修理の手配などが必要であれば、保険会社に連絡し、指定業者の有無などを前もって相談したほうが安心できる。
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