2022年3月4日、ホンダとソニーは共同で記者会見を実施し、両社で2022年内に合弁会社を立ち上げ、その新会社から2025年にも新型EVの販売を想定しているという(発表リリースを二度見したが、たしかに2025年に新型EVを販売開始と書いてある)。両社の担当分野は? ホンダはこの先ずっとソニーと組んでいくのか?? 速報でお届けします。
文/ベストカーWeb編集部
写真/ホンダ、ソニー共同記者会見からのスクリーンショット、ベストカーWeb編集部
■販売店や製造工場はホンダ、ソフトウェアや通信関連はソニー
2022年3月4日、くしくもPlayStation5の目玉ソフトであり自動車ゲームの金字塔『グランツーリスモ7』の発売日に、ソニーとホンダが共同で記者会見を実施。年内に合同で新会社(ジョイントベンチャー)を立ち上げ、2025年をメドに新型EVを販売開始すると発表した。
ホンダの本田宗一郎氏とソニーの井深大氏は、ともに日本を代表する偉大な発明家・起業家として生前深い関係があり、そうした「縁」があるなかで、昨年(2021年)末からホンダの三部敏宏社長とソニーの吉田憲一郎社長との話し合いが実施され、両社の今後のビジョン、思惑が一致。今回の新会社設立、発表に至ったという。
両社、特にホンダにとっては、これまでの取り組みからさらに大きく踏み出した、非常に重大な決断だといえる。…が、その決断がわずか数カ月のトップ同士の話し合いで実現するとは…。時代の流れの速さを実感するとともに、両社の危機感の大きさを物語る面と、「細かい話はこれからなんだな」ということが伝わってくる。とはいえ2025年には新型車販売とは…(かなり既存の技術の持ち寄りということになりそう)。
今回の提携では、ホンダの自動車開発力、車体製造の技術やアフターサービス運営のノウハウを提供。ソニーはイメージング・センシング、通信、ネットワーク、各種エンタテインメント技術の開発・運営能力を持ち寄ることになるという。新会社はEVの企画、設計、開発、販売などを行うが、製造設備(いわゆる車体製造工場)は自ら保有せず、初期モデルはホンダの車両製造工場が担う。また、新型車向けのサービスプラットフォームはソニーが開発し、新会社に提供することを想定しているとのこと。
会見内で「この新会社設立により、ホンダのEV戦略はどうなるのか? この先ずっとホンダはEVについてはソニーと一緒にやっていくのか?」という質問があり、これに対して三部社長は、「ホンダはホンダとして、別ラインでEV開発を続けていく。あくまでこの新会社は”新しい価値を生み出すもの”という認識」と返答。
ホンダとしてもコネクティッド分野やソフトウェア全般の開発実績があり、その開発セクションは継続してゆくという。そのいっぽうで新会社で得られたノウハウや新技術は、今後のホンダ車へ反映してゆくとも説明した。
ホンダはすでに、「新車販売のすべてを2040年までに電気自動車(EV)か燃料電池車にする」と明言している。今回の発表でさらに新たなブランドを立ち上げることにより、電動化時代に向けた本気度をさらにアピールしたかたちとなった。ソニーにしても数年前からかなり本気で自動車開発に取り組んでおり、お互い得るものは多いだろう。なによりクルマ好きとしては単純に、ソニーとホンダが組んだ新型EV、かなり乗ってみたい。
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