全メーカーが全店全車種販売へ移行!!　それでもディーラーチャンネルにうまみはあるのか？

　自動車販売において、販売チャネルという言葉は死語となった。チャネル分けという仕組みを知らないユーザーも多く、その存在は既に過去のものだ。

　現在、チャネル制は無くなり（名称は残っていても意味を成さない状態）、事実上の統合となっている。しかし、ディーラーと古くから付き合いがあるユーザーを見ると、保有車種（ディーラーの管理車種）には、チャネル制時代の名残が色濃くあるのもまた事実。

　今、販売チャネルによる違いは無くなり、全てのお店で平等な販売が行われているのか。過去のチャネル制度とディーラーの今を紐解いていく。

文／佐々木 亘、写真／ベストカー編集部、TOYOTA

■チャネルって一体何だったのか

　最近までチャネル販売制を残していたのはトヨタだ。その名残は今もあり、販売チャネルの名称が販社名になっている。○○（地域名）トヨタ、○○トヨペット、トヨタカローラ○○、ネッツトヨタ○○という名称は、すべてチャネル別販売時代ものだ。

　他メーカーでもチャネル別販売は行われていた。日産ではサティオ・プリンス・チェリー（その後にレッド・ブルーステージ）、ホンダはプリモ・クリオ・ベルノ、三菱はギャラン・カープラザ、マツダはユーノス・マツダオート（アンフィニに統合）・オートザムといった具合になる。

　チャネル販売の醍醐味は、なんといっても専売車種の存在だ。特定の車種を独占的に販売でき、さらに価格競争に巻き込まれないという利点が大きい。ただし、こうした保護施策により、競争力が高くなくても生き残れる（存在できる）ディーラーが増えていったのも事実である。

　チャネル制が廃止された背景には、増えすぎたディーラーが競争の波にもまれ、自然淘汰されていってほしいという側面もあるだろう。

　チャネル販売によるメリットは、ユーザー側ではなく販売側に大きくなっていたのだ。

■旧チャネルを利用した販売割り当てはあるのか

　新車納期の長期化が問題となっている昨今。ユーザーは、いち早く納車が行われるディーラーでクルマを購入し、早く新しいクルマに乗りたい気持ちが強いだろう。

　その気持ちに応えられるかどうか、筆者は様々なメーカーの販売店で新車納期について差が生まれるのか調査をしてみた。しかし、現在の販売体制では、元チャネルが違うディーラーでも、メーカーからの販売割り当てに大きな違いはなく、お店ごとに納期は大きく変わらないようだ。

　新車が提供される数は、地域によって異なる。各地域の人口や販売シェアなどによって、クルマが月に何台届くのか（年間で何台配車される予定なのか）が計画されるのだ。

　例えば、東京・神奈川・千葉・埼玉といった関東一円の地域でも、販売シェアに応じて配車枠が違う。地方に目を向ければ、もっと差が大きく。人口の多い政令指定都市（地方中枢都市）のディーラーには多くクルマが配車され、人口の少ない地域ではそれなりに、ということになる。

　こうしたところには、チャネル制の名残はほとんどなく、特別なアドバンテージも見つからない。

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