日産も再強化を示唆!? GT-R 存続のシナリオを読み解け！

　日産 GT-Rは、2022年9月から施行が予定されている騒音規制（国際基準調和のフェーズ2）に対応できないため、消滅すると言われていた。だからこそ2020年モデルが、「ラストGT-R」としてありがたがられてもいる。

　昨日、6月29日の株主総会では2020年3月期決算の純損益が6712億円と巨額の赤字になったことが明らかとなり、朝日新聞によると内田社長自らが陳謝したという。

　しかし、先日発表された日産の中期事業計画では、多数の新車投入計画が発表されるなど明るい材料も多い。また、今後注力するカテゴリーのひとつに、「スポーツ」が挙げられており、そこにはフェアレディZとスカイラインに加えて、GT-Rの写真が掲載されていた。

　日産は今後、GT-Rをどうするつもりなのだろう。

　いや、現時点でどういう思惑があったとしても、20年ぶりの経営危機にある日産だけに、それが実現できるかどうかは別問題だが、現実を勘案して、希望的な観測というか単なる願望を述べてみたい。

文：清水草一
写真：茂呂幸正、編集部、NISSAN

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GT-R存続には「米国だけで売る」という選択肢も!?

　まず、GT-Rの存続のためには、まったく新しいスポーツカーに生まれ変わらせる必要があるが、抜け穴もある。具体的には、「2022年以降、しばらくはアメリカだけで売る」という方法だ。

　アメリカは、例の騒音規制の策定に一応参加している形ではあるが、欧州が主導しているものだけに、導入はしていない。

　おそらくアメリカが、この騒音規制を導入することはないだろう。日本を含め加盟国は、もともと採用の義務を負っているわけではなく、各国の自由なのだ（条文上「加盟国は採用することができる」となっている）。人口密度のレベルが違う日欧とアメリカとでは、国情がまったく異なる。

　特に、EVでもクリアが難しいといわれている「フェーズ3」（日本は2024年から導入予定だが、時期の見直しもアリとなっている）の採用は、到底考えられない。世界最大の産油国であり、ほぼ一方的な自動車輸入国であるアメリカが、これを導入するメリットはゼロだ。

　この規制自体、政治的にEV化を推し進め、世界の自動車産業の主導権を握りたいヨーロッパの思惑が強く感じられる。日本だって、それに従う義務があるわけではない。

　燃費規制についても、ヨーロッパは厳しい罰金が規定されているが、日本は事実上罰則らしい罰則なし。いわば自粛である。

　アメリカにも燃費規制は存在するが、トランプ政権は緩和の方針を打ち出している（来年政権が代わっているかもしれないが……）。

日本でもGT-Rは存続できるのか？

　日産は「経営資源を日米中に集中するため、ヨーロッパ市場から撤退し、ルノーに任せる」との報道も流れた。

　日産はそれを否定したが、少なくともGT-Rをヨーロッパで売る必要はないだろう。生き残れる地域でのみ存続させ、日米＋新興国市場でスポーツイメージをアピールできればそれでいいはずだ。

　つまり、現行GT-Rに関しても、アメリカに限定すれば、売り続けることができる可能性が高いと見る。それで時間を稼ぎつつ、次期型を開発すればいいのではないでしょうか！

　ヨーロッパ市場を捨てれば、日米の基準に合致させればいいので、最悪でも生産台数を絞れば、燃費規制は問題ないだろう。

　あとは、日本の騒音規制さえクリアすればいいのだが、日本もフェーズ3に関しては、導入を延期するのではないか。事実上無期延期するのではないか!?　いや、そうであることを望みたい!!

　現実的に考えて、軽自動車を含めすべてのクルマをEVやPHEVにするなんて、国民生活に強いる犠牲が大きすぎる。

　発電の8割を火力に頼る日本では、EV化によるCO2削減メリットが小さいことを考えると、そこまで静かな乗用車が、社会的に強く求められているとも思えない。

　となると、希望的観測だが、日本の騒音規制は、当面フェーズ2までではないか。それならば、タイヤとエンジンの両面で努力すれば、なんとかクリアできるだろう！

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