2021年6月17日、マツダは技術開発の長期ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」に基づき2030年に向けた新たな技術・商品の開発方針を発表した。
大きなトピックスとして、2030年時点での生産における電動化比率を100％とし、その内、EV比率を25％とすると発表した。
となると、気になるのはロードスターの存在。ロードスターもやはり電動化は免れないのか? 1トンを切るライトウエイトスポーツカーという開発コンセプトを掲げているロードスターは、純エンジンではなく、電動化すると車重が重くなり、走りに影響するのでは?
さらに直列6気筒エンジンのFR車やロータリーエンジンの開発はどうなるのか? モータージャーナリストの渡辺陽一郎氏が解説する。
文／渡辺陽一郎
写真／マツダ
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■2021年6月17日に発表された「2030年に向けた新たな技術・商品の開発方針」
2021年6月17日、マツダは2030年に向けた新しい技術・商品の開発方針を発表した。この内容を見ると、2030年には世界で販売されるマツダ車の100％を電動化するという。
その内の75％は、ハイブリッドなど内燃機関（エンジン）＋電動化技術の併用だ。残りの25％はエンジンを搭載しない純粋な電気自動車になる。
そして2022年から2025年に掛けて、業務提携を結ぶトヨタからOEM供給を受けるタイプを含め、ハイブリッドを5車種、プラグイン（充電可能な）ハイブリッドを5車種、電気自動車を3車種、日本／欧州／米国／中国／アセアン地域に投入する。
さらにエンジン駆動を併用しない電気自動車専用モデルとして、2025年から2030年に、複数の車種を発売する計画だ。
ちなみに2018年の時点では、マツダは2030年の電動化率について、95％がハイブリッドをはじめとする内燃機関＋電動の併用としていた。
エンジンを搭載しない電気自動車は、残りの5％に過ぎなかった。それが新しい技術・商品の開発方針では、前述の通り電気自動車比率を25％まで引き上げている。
今までのマツダは、環境技術に関して、クリーンディーゼルターボの積極的な搭載、火花点火制御圧縮着火方式を利用したスカイアクティブXなど、内燃機関を中心に対処する方向性を強く打ち出してきた。そのために電気自動車の比率は5％だったが、直近になって大きな路線変更を行った。
ほかのメーカーを見ると、トヨタでは、従来は2030年に電動車の世界販売台数を550万台、エンジンを搭載しない電気自動車＋燃料電池車はこの内の100万台としていた。
それが2021年5月には、2030年における電動車の世界販売台数を800万台に増やし、この内の200万台が電気自動車＋燃料電池車としている。電動車の目標は1.5倍に修正され、電気自動車＋燃料電池車については2倍に増えた。
このように各メーカーとも電動車の販売目標を増加させ、特にエンジンを搭載しない電気自動車に重点を置く。その背景にあるのは、海外の電動車に対するニーズの高まりだ。
例えば2020年のEU（欧州連合）では、乗用車販売総数の約12％がハイブリッドで占められた。前年は6％だったから、ハイブリッド比率は約2倍に増えた。電気自動車の比率は11％で、前年は3％だったから急増している。
電気自動車の購入に際して交付される補助金の効果などもあり、最近は電気自動車の需要が旺盛だ。そのためにフォードでは、2026年までに、欧州で販売する乗用車のすべてを電気自動車とプラグインハイブリッドにするとしている。
この後、2030年までに、すべてを電気自動車に切り替えていくBMWのMINIブランドも、2025年以降に発売する新型車は、電動車のみになる可能性が高い。
以上の動向に対応するため、ホンダeの日本国内の販売計画は1年間に1000台（1か月平均は83台）だが、欧州市場は10倍の1万台だ。開発者は「欧州では厳しい燃費規制が実施されるため、対応策としてホンダeの販売計画を大幅に増やした」という。
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