温暖化防止と内燃機関の関係は!? カーボンニュートラルのこれまでとこれから【前編】

　クルマ好きに「クルマのどんなところが好きか」訊ねてみると、クルマを操ることの楽しさやスピード感などと共にあがるのが「エンジンの音や響き」だろう。

　そんなクルマ好きからすると、最近の『カーボンニュートラル』ブームと『内燃機関販売禁止』の動きは気になるところだ。

　世界のこれまでの流れとクルマのこれからの変化を、鈴木直也氏が前後編に分けてわかりやすく解説。

文／鈴木直也
写真／TOYOTA、AdobeStock（トビラ写真＝acinquantadue＠AdobeStock）

■きっかけはCO2増加がもたらす『地球温暖化』

　ここ1〜2年、急激に高まった「カーボンニュートラル」のブームと、それにともなう「内燃機関販売禁止」の動き。クルマ好きの目から見ると、どうも事情がよくわからない。

　とりあえず、どうしてこういう流れになったのか、そしてクルマは今後どう変わって行くのかについて、なるべくわかりやすく考察してみよう。

　そもそものきっかけが「地球温暖化」なのは、最近は小学生でも知っている。産業革命以降、人類は石炭や石油などの化石燃料をガンガン燃やして経済を発展させてきた。そのツケとして、増えたCO2がどうやら地球を温暖化させるらしい。

　そこに最初に気づいたのは、2021年ノーベル物理学賞を受賞した真鍋淑郎さんをはじめとする科学者たちだ。眞鍋さんは1960年代の研究でその気候モデルを発見。つまり、CO2増加＝地球温暖化というメカニズムはけっこう古くから知られていたわけだ。

　ただ、その後「地球温暖化モデル」は長らく忘れられていた。

　60〜80年代にかけて、人類（というか主に西側諸国）は公害対策やら石油ショックへの対応やら、もっと身近な問題への対処に追われていた。

　そんな時に「このまま行くと100年後に地球の平均気温が2度以上上昇してヤバイことになる」と言われてもねぇ。増え続けるCO2に危機意識を持つには、人類はまだまだ未熟だったのだ。

■世界が温暖化対策に動き出す

　その流れが変わったのは、1988年にIPCC（Intergovernmental Panel on Climate Change：気候変動に関する政府間パネル）という組織が作られてからだ。

　地球規模の気候変動というものすごく大きなテーマを扱うには、まずは信頼できる科学的根拠や統計データの集約が不可欠。そして、それにお墨付きを与える権威ある機関が必要だ。

　もちろん「地球温暖化なんか嘘っぱちだ！」と主張するのも自由だけれど、いい加減なデータをもとにそれを主張しても説得力がない。賛成するにしても反対するにしても、まずはできるかぎり正確で信頼性の高いデータを叩き台にすべき。それを提供するのがIPCCの役割だ。

　だから、数年に一回「報告書」は出すけれど「政策提言は別のところでやってください」というのがIPCCのスタンス。データの中立性が疑われないように、政治的な動きを戒めているのがこの組織の特徴といえる。

　では、温暖化防止のための政策を考える母体はどこかというと、1994年に発効した「気候変動に関する国連枠組条約」の締結国会議、いわゆるCOP（Conference of the Parties：コップ）だ。

　最新のCOPは10月末から英国グラスゴーで開催されるCOP26だが、これは26回目の会議という意味。新聞やテレビなんかでは何の前置きもなく「コップ26開催」とか報道しているけど、ちゃんと説明するには以上のようなややこしい前置きが必要なのであります。

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