2017年9月6日、日産自動車より新型リーフが公開された(発売は10月2日)。量販電気自動車として広く認知された日産リーフ。
充電施設や航続可能距離の問題でさまざまな論議を巻き起こしているが、よくもわるくも日産を象徴する1台であることは間違いない。ではその初代リーフは何をもたらしたのか?
そして新型(2代目)リーフは何をもたらしてくれるのか? 細かい分析に定評のある自動車ジャーナリストの渡辺陽一郎氏に、日産リーフの、そして電気自動車の功罪を聞いた。
文:渡辺陽一郎 写真:日産
■先代日産リーフは成功といえるのか
先代(初代)リーフは成功したと考えていい。エンジンを搭載せずに充電された電気だけで走る純粋な電気自動車は、多くのユーザーが購入できる市販車という意味では、リーフと三菱i-MiEVだけになる。
i-MiEVは売れ行きが下がり、実質的に(「量販」という意味では)リーフだけが売られていた。
そして先代型のない第1世代だから、発売当初は電気自動車に対する市場の評価も定まっていなかった。ユーザーは購入に対して慎重になるのは当然だろう。
それでも1か月に約1000台を販売してきた。
充電設備の問題もある。日本の総世帯数の約40%は、マンションなどの集合住宅に住む。マンションに充電設備を設置するのは困難だから、現実的には一戸建ての居住者と法人しか電気自動車を購入できない。
そうなると1か月に約1000台の販売実績は、購入可能なユーザーの比率で見ると2000台以上に相当する。
仮にi-MiEVがリーフ以上に売れているとか、強力なライバル車があれば成功と失敗の評価も変わるが、実質的にリーフの弧軍奮闘だから失敗とする理由はない。
ライバル車が不在だからこれだけ売れたともいえるが、そこを突くのは裏読みのしすぎだ。成功したと素直に考えるのが妥当だろう。
■新型リーフはどのくらい普及するのか
新型リーフは公式には販売目標や販売計画を明らかにしていない。それでも「先代型の2倍から3倍は売りたい」というコメントが聞かれた。大雑把な数字だが、先代型の1か月の販売台数は約1000台だから、新型は2000台から3000台と受け取られる。
売れ行きを予想する上で材料になるのは、まず充電設備の数だ。先代型が登場した時は自宅の充電が中心だったが、今は日産の販売店に約1750基の急速充電器が設置される。店舗の総数は約2100カ所だから、設置不可能な350店舗を除くと、ほぼ全店に完備された。
さらに全国には日産の販売店を含めて約7100基の急速充電器が備えられ、普通充電器も含めると2万8000基に達する。給油所(ガソリンスタンド)の3万1000店舗には達しないが、リーフが発売された2010年頃に比べると大幅に普及した。
電気自動車を所有しやすくなった一方で、リーフのライバルとなる電気自動車が現時点では発売されていないことも追い風になる。
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