ついにボンゴもOEMに! 商用車の自社開発撤退 相次ぐ背景は?


 マツダ ボンゴも54年の歴史に幕。国産各社が相次いで商用車の自社開発から撤退する理由とは?

 商用車は荷物を運ぶ機能を備えたバンやトラックで、物流に欠かせないツールだ。

 2020年1~8月に国内で登録された小型/普通車のうち、約14%を商用車が占めた。軽自動車については22%が商用車であった。

 この商用車に関して、近年では変化が見られる。自社開発/生産を終了して、OEM車を導入するケースが増えたからだ。

 なぜ各メーカーは商用車の自社開発をやめ、他社から供給を受けるケースが相次いでるのか? その背景には新車販売を取り巻く環境の変化がある。

文:渡辺陽一郎/写真:マツダ、三菱自動車、ダイハツ

【画像ギャラリー】相次ぐ商用車自社開発からの撤退! とうとうOEMとなるボンゴをはじめとする各社商用車たち


■なぜマツダはボンゴの自社開発を断念したのか

マツダがとうとうボンゴバン&トラックの自社開発・生産を終えた。今後はトヨタ タウンエースバン&トラックと基本的に同じクルマがボンゴバン&トラックとして販売される

 直近では2020年7月に、マツダがボンゴバン&トラックの自社開発/生産を終えた。その代わりに、業務提携を結ぶトヨタの完全子会社になるダイハツから、OEM車を導入。トヨタ タウンエースバン&トラックと基本的に同じクルマが、ボンゴバン&トラックに切り替わった。

 サイズの大きなボンゴブローニイバンは、2010年に生産を終えたが、2019年にトヨタハイエースのOEM車として復活した。このあたりの事情について、マツダの販売店に尋ねると以下のような返答であった。

 「以前はボンゴの販売にも力を入れていた。しかし最近は、SKYACTIV技術と魂動デザインによる乗用車のイメージが強まり、商用車の売れ行きは下がっていた。そこでマツダによる開発と生産は終了して、OEM車に変更した。これは自然な成り行きだろう」

 マツダの商用車の売れ行き(OEM車を含む)は、2000年には小型/普通車が5万1060台、軽自動車は1万165台で、1年間に合計6万1225台が販売されていた。このうち、ボンゴ+ボンゴブローニイは2万3586台を占めている。月平均で2000台近くが登録され、輸出もしていたから、手堅い商品であった。

 ところが2019年におけるマツダの商用車販売台数は、小型/普通車と軽自動車を合計して2万1947台に留まる。2000年の36%程度に減った。

 このうちの7661台が軽自動車だ。このようにマツダでは商用車の売れ行きが下がり、自社開発/生産が成り立たなくなってOEM車に切り替えた。

■スバルや三菱も「選択と集中」で商用車開発を縮小

各社が自社で手掛ける商用車は三菱の電気自動車であるミニキャブミーブなど、ごくわずかとなった

 今は各メーカーともに、電気自動車などを含めた環境技術、安全装備や運転支援技術の開発を迫られ、いわゆる選択と集中に乗り出している。

 その結果、スバルも今は商用車を自社では開発/生産していない。三菱が自社で手掛ける商用車は電気自動車のミニキャブミーブのみだ。

 ホンダはアクティトラックの生産を2021年6月に終了するから、自社で開発と生産を行う商用車はN-VANのみになる。

 もともと商用車は薄利多売の商品で、生産台数が下がると成り立たない。特に軽商用車は、1台当たりの粗利が極端に少ないため、独自の開発を難しくしている。そのためにマツダ/スバル/三菱は、かつて軽商用車を自社で開発/生産していたが、今は撤退した。

次ページは : ■自社開発をやめても商用車を完全にやめられない訳

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