ついにボンゴもOEMに！ 商用車の自社開発撤退 相次ぐ背景は？

　マツダ ボンゴも54年の歴史に幕。国産各社が相次いで商用車の自社開発から撤退する理由とは？

　商用車は荷物を運ぶ機能を備えたバンやトラックで、物流に欠かせないツールだ。

　2020年1～8月に国内で登録された小型／普通車のうち、約14％を商用車が占めた。軽自動車については22％が商用車であった。

　この商用車に関して、近年では変化が見られる。自社開発／生産を終了して、OEM車を導入するケースが増えたからだ。

　なぜ各メーカーは商用車の自社開発をやめ、他社から供給を受けるケースが相次いでるのか？ その背景には新車販売を取り巻く環境の変化がある。

文：渡辺陽一郎／写真：マツダ、三菱自動車、ダイハツ

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■なぜマツダはボンゴの自社開発を断念したのか

　直近では2020年7月に、マツダがボンゴバン＆トラックの自社開発／生産を終えた。その代わりに、業務提携を結ぶトヨタの完全子会社になるダイハツから、OEM車を導入。トヨタ タウンエースバン＆トラックと基本的に同じクルマが、ボンゴバン＆トラックに切り替わった。

　サイズの大きなボンゴブローニイバンは、2010年に生産を終えたが、2019年にトヨタハイエースのOEM車として復活した。このあたりの事情について、マツダの販売店に尋ねると以下のような返答であった。

　「以前はボンゴの販売にも力を入れていた。しかし最近は、SKYACTIV技術と魂動デザインによる乗用車のイメージが強まり、商用車の売れ行きは下がっていた。そこでマツダによる開発と生産は終了して、OEM車に変更した。これは自然な成り行きだろう」

　マツダの商用車の売れ行き（OEM車を含む）は、2000年には小型／普通車が5万1060台、軽自動車は1万165台で、1年間に合計6万1225台が販売されていた。このうち、ボンゴ＋ボンゴブローニイは2万3586台を占めている。月平均で2000台近くが登録され、輸出もしていたから、手堅い商品であった。

　ところが2019年におけるマツダの商用車販売台数は、小型／普通車と軽自動車を合計して2万1947台に留まる。2000年の36％程度に減った。

　このうちの7661台が軽自動車だ。このようにマツダでは商用車の売れ行きが下がり、自社開発／生産が成り立たなくなってOEM車に切り替えた。

■スバルや三菱も「選択と集中」で商用車開発を縮小

　今は各メーカーともに、電気自動車などを含めた環境技術、安全装備や運転支援技術の開発を迫られ、いわゆる選択と集中に乗り出している。

　その結果、スバルも今は商用車を自社では開発／生産していない。三菱が自社で手掛ける商用車は電気自動車のミニキャブミーブのみだ。

　ホンダはアクティトラックの生産を2021年6月に終了するから、自社で開発と生産を行う商用車はN-VANのみになる。

　もともと商用車は薄利多売の商品で、生産台数が下がると成り立たない。特に軽商用車は、1台当たりの粗利が極端に少ないため、独自の開発を難しくしている。そのためにマツダ／スバル／三菱は、かつて軽商用車を自社で開発／生産していたが、今は撤退した。

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