ガチ残価率は35%!? 日産サクラの買取相場の今とは

ガチ残価率は35%!? 日産サクラの買取相場の今とは

 軽EVの代表格である日産サクラが登場してから4年が過ぎた。2026年にはホンダのN-ONE e:やBYDのラッコも加わり、軽EVの選択肢は一気に広がっている。そこで気になるのが、手放すときにいくらで売れるのか、というリセールバリューだ。サクラ3年落ちの買取相場をもとに、軽EVの「売るときの価値」を数字で確かめる。

文:佐々木 亘/写真:ベストカーWeb編集部、日産

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サクラ3年落ちの買取相場は約111万円

ガソリンの軽自動車と比べると、3年後の残価率が約半分ほどになってしまう。
ガソリンの軽自動車と比べると、3年後の残価率が約半分ほどになってしまう。

 中古車の買取データによると、2023年式で走行3万kmのサクラ(Gグレード)の買取相場は約111万円である。新車時の支払総額は約319万円だったので、残価率(新車価格に対して何割で売れるか)は約35%。

 年数ごとの推移を見ると、値下がりの様子がよく分かる。1年落ちで買取相場は約144万円、残価率は45%だ。これが3年落ちになると買取相場は約111万円で残価率は35%。4年落ちになると買取相場は約98万円で残価率は31%となる。

 1年で半分以上値下がりし、その後は緩やかに下がっていく形だ。兄弟車の三菱eKクロスEVも同じ傾向で、3年落ちの残価率は30%ほどになってしまう。

 この数字がどれほど低いかは、ガソリンの軽自動車と比べると分かりやすい。N-BOXやハスラーといった人気の軽は、3年落ちでも残価率60〜70%を保つことが多い。サクラの35%は、その半分程度にすぎない。

 軽自動車は「値落ちしにくいクルマ」の代表である。しかしその中で軽EVだけが大きく値を下げているのは、EVならではの事情があるからだ。

なぜ軽EVは値下がりしやすいのか

軽EVは国からの補助金で購入価格が大きく下がるため、それに連動する形で購入障壁が小さくなっている。
軽EVは国からの補助金で購入価格が大きく下がるため、それに連動する形で購入障壁が小さくなっている。

 軽EVが値下がりしやすい理由は大きく3つある。

 1つ目は補助金だ。新車のサクラには国から58万円前後の補助金が出るため、実際の購入価格は大きく下がる。一方、中古車には補助金が出ない。中古車は補助金を使った新車より安くしなければ売れないため、相場がその分押し下げられる。

 2つ目はバッテリーへの不安である。中古で買う人は、バッテリーがどれだけ劣化しているかを気にすることが多い。サクラの航続距離はカタログ値で180kmと短めで、劣化するとさらに短くなるのだ。この不安が、買い手を慎重にさせている。

 3つ目は新型車の登場だ。N-ONE e:やラッコなど、航続距離の長い新しい軽EVが次々と出てきた。新しいモデルが出れば、古いモデルの価値は下がりやすい。

 ただし、残価率35%という数字だけで「損なクルマ」と決めつけるのは早い。補助金を差し引いた実際の負担額で考えると、印象はかなり変わる。

 たとえば、支払総額319万円のサクラを、当時の補助金55万円を使って買った場合を考えよう。実質的な負担は約264万円だ。3年後に111万円で売れたとすると、実質の負担額に対する残価率は約42%まで上がる。

 さらに燃料代の差もある。ガソリンの軽が燃費20km/L、ガソリン170円/Lとすると、1km走るのに約8.5円かかる。サクラを自宅で充電すれば、電気代の目安単価(1kWhあたり31円)で計算して1kmあたり約4円で済む計算。年に1万km走れば、燃料代だけで4万円以上安くなるのだ。

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