17週連続でガソリン価格値上がり! ガソリンは土日祝日に入れるのが一番安いのか?


 生活する地域のガソリン価格を細かくチェックして給油するタイミングを考えるのは、自動車を日常の足として使っている者にとっては当たり前の話。

 経済産業省・資源エネルギー庁の石油情報センターが2021年3月24日に発表した3月22日時点におけるレギュラーガソリンの店頭価格の全国平均価格は前週の147.3円と比べ2.4円値上がりの149.7円と17週連続の値上がりとなった。

 リッターあたりの価格が1円でも下がれば、日常的にクルマを使う立場であればホッとできる。やっかいなのは、ガソリンという商品が「生活必需品」でありながら「相場商品」でもあるということ。

 気になるのは、1週間のうちで一番安く入れられる日はあるのかということ。日曜日が一番安いという話も聞いたこともある。

 そこで、一番安くガソリンを入れるにはいつ入れるのがいいのか、ガソリンを安く入れる方法はあるのか、モータージャーナリストの岩尾信哉氏が解説する。

文/岩尾信哉
写真/ベストカーweb編集部 Adobe Stock

【画像ギャラリー】2020年3月並みの高値を記録! 最近のガソリン価格変動をチェックする


ガソリン価格が急騰している理由

17週連続でガソリン価格の値上がりが続いている。スエズ運河での航路を塞いだコンテナ船の影響により、さらに値上がりしそうだ(mikitea@Adobe Stock)
2021年3月24日に発表した3月22日時点におけるレギュラーガソリンの店頭価格の全国平均価格(出典/経済産業省・資源エネルギー庁石油情報センター)
直近1ヵ月のガソリン価格の値動き(出典/経済産業省・資源エネルギー庁石油情報センター)

 まずはこの数ヵ月のガソリン価格の値上がりはかなり急激になっていることを確認してみよう。

 最新のガソリン価格情報をお知らせしておくと、経済産業省・資源エネルギー庁の石油情報センターが2021年3月24日に発表した3月22日時点におけるレギュラーガソリンの店頭価格の全国平均価格は前週の147.3円と比べ2.4円値上がりの149.7円と17週連続の値上がりとなった。

 ここ最近1ヵ月のガソリンの小売価格の調査結果をピックアップすると、ガソリンの店頭小売価格は、143.1円(2月22日)→144.6円(3月1日)→146.1円(3月8日)→147.3円(3月15日)→149.7円(3月22日)と週当たり1円以上のペースで確実に上昇している。ちなみに、ここ2年での小売価格調査の最高価格は2020年1月の151.6円だが、現在は2020年3月と同水準の高値にまで戻っている。

 結果として、2020年12月初旬の時点では130円台半ばだったものがここ3ヵ月ほどで10円以上も値上がりしてしまった。

 ほぼ同時期の2020年末に石油関連業界紙である燃料油脂新聞社に取材した時点では、「原油価格は4~5ドル上がる可能性はあるが、日本でのガソリンの店頭小売価格は今後2円程度の上昇に留まるのではないか」とのことだったが、実際は予想をはるかに超えた価格上昇となった。

 米国での政権交代やワクチン摂取など新型コロナウイルス対策が進み始めた効果か、景気後退への不安が抑えられ、一気に景気が浮揚する目処がつき始めたことや、景気回復による産業界の需要増加を見込んでOPECプラス内でサウジアラビアが原油の減産継続を表明するなど、原油価格の上昇は当分続きそうな気配だから、当分は日本でのガソリン価格上昇は避けられない状況にある。

相場と税が重なり合った複雑系商品

ガソリン1L当たりの東京都区部のガソリン小売価格(出典:総務省)

 このような最近のガソリン価格の急上昇の難しい理由を考える前に、ガソリン価格がなぜ変わるのかを簡単におさえておきたい。

 ひと言でガソリン価格といっても、基本的な流通を踏んでいく段階で、1.原油価格、2.卸価格、3.小売価格、これに地域的な事情によって変化する“周辺市場価格”というべき値付けや、現金払いやクレジットカード利用など購入方法によって支払額が変わってくるのだから、なんともはや複雑だ。

 順に追っていけば、根本にあるのが1.の原油価格。ニュースなどで耳にしたことがあると思うが、世界的な原油先物相場の指標であるWTI(米国標準油種)の価格を見れば、昨年4月の1バレル当たり20円を下回り10ドルを切る寸前の価格から3月16日時点で1バレル当たり64.80ドルと、この2年での最高値に近づいていることが、現在の原油価格高騰に大きく影響している。これに為替相場まで考慮するとなると頭が痛くなってくる。

 直近ではスエズ運河で航路を塞いだ大型コンテナ船の影響で、原油輸送の混乱が長引くとの懸念から、ニューヨーク市場の原油先物は3月26日、1バレル60ドル台と前日比4%上昇した。復旧が長引けばさらに上昇する懸念が出ている。

 ともかく、原油相場の変化と市場価格に反映されるまでのタイムラグが、石油製品ビジネスに関して損益を生み出す要因であることも押さえておきたい。

 次の2.の卸価格は、大雑把に言えば日本では元売各社などが輸入した原油をどう捌くのかで決まってくる。製油所で原油を重油、ガソリン、軽油、灯油、ジェット燃料、ナフサに精製して商品として販売するうえで、マーケットでの流通過程において、各社の輸入/生産にかかるコストや中間マージンにガソリン税などの“諸税”が加わり、元売各社と契約した特約店に卸価格で提供される。

 最終的に消費税が加わって、ようやく3.の小売価格に辿り着くことになる。消費者としては、小売価格に半分を占める税金が上乗せされたものであることを忘れてはいけない。

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