自動運転の車へのサイバー攻撃は防ぐことができるのか

自動運転の車へのサイバー攻撃は防ぐことができるのか

 近年は、多くの新型車に、ステアリングやアクセル、ブレーキの操作を支援する、特定条件下での自動運転機能「レベル2」が採用されています。2021年3月には、とうとう条件付き自動運転「レベル3」の技術も登場。

 限定的ではありますが、これまでドライバーによる監視が必須だった運転が、システムによる監視の領域にはいったことで、映画のなかの話だった「自動運転」が現実味をおびてきました。

 2035年を描いたSF映画「アイロボット」(2004年公開)では、主人公のスプーナー(ウィル・スミス)が自動運転からドライバー運転モードへと切り替える、というシーンがありました。

 ドライバーが「運転するかしないか選ぶことができる」状態、すなわち、自動運転「レベル4」以上の実現には、さまざまな課題がありますが、なかでも脅威であり、高度な耐性が必要とされているのが「サイバー攻撃」です。

文:吉川賢一
アイキャッチ画像:AdobeStock_metamorworks
写真:HONDA、BMW、SUBARU、NISSAN、TOYOTA、LEXUS

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サイバー攻撃は、今この瞬間も行われている

 いま世界中で猛威を振るっている新型コロナウイルス以上に「脅威」と言われている、サイバー攻撃。米国では、企業や政府機関がターゲットにされることが多く、年々被害件数は増えています。もちろん日本においても、他人事ではありません。警視庁によると、日本も関係した具体的なサイバー攻撃の事例が複数報告されています。

 【事例1】平成22年9月、尖閣諸島周辺領海内における中国漁船衝突事件を受けて、中国のハッカー集団である「中国紅客連盟」と称する者が、日本の政府機関等に対しサイバー攻撃を行うよう呼び掛け、警察庁のウェブサーバに対し、これに関連したとみられるアクセスが集中

 【事例2】21年7月、米国・韓国の政府機関等に対するサイバー攻撃が発生し、日本所在の複数のコンピュータが攻撃に利用されていたことが判明

 【事例3】22年9月、イランの原子力発電所等のコンピュータ約3万台が、電力、ガス等の産業用システムを標的とするスタックスネットと呼ばれる不正プログラムに感染。日本では、産業用システムにおける被害は確認されていませんが、複数のコンピュータが感染したとされている

 政府機関や、原子力発電所など、インフラに関係する設備を狙うことで、社会的混乱を引き起こし、その混乱に乗じて大金を盗み取る。映画の中の世界で起こるようなことが、すでに現実に起こっています。

「つながる」必要がある自動運転車

 クルマが正確で安全な自動運転をするためには、なによりも「情報」が必要。ナビゲーションによる道路情報だけでなく、渋滞や事故、工事情報など、「刻々と変化する情報」を加えた「ダイナミックマップ」(※高精細の3次元デジタルマップ)を随時受信する必要があります。

 世界初の「レベル3」自動運転技術である、ホンダレジェンドに搭載された「ホンダセンシングエリート」の「トラフィックジャムパイロット」でも、3次元高精度地図や全球測位衛星システムのデータに加え、自車位置や先の道路状況を正確に把握し、かつ、外界認識用センサーで自車周辺360度を検知、ドライバーの状態も常時モニターしています。

ホンダレジェンドのトラフィックジャムパイロット作動イメージ。自動運転車が安全に走行するためには、常にネットワークに繋がっていることが必要

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