優れたアイデアなら事業化されるかも!?　いすゞが人工知能の活用手法を一般公募！

　いすゞ自動車は人工知能（AI）技術のアイデアを一般公募する。最優秀賞には2万ドルを授与するほか、優れたアイデアについては協議を経て事業化する可能性もある。

　物流・商用車分野では自動運転などの新領域が巨大市場に成長することが見込まれており、いすゞの中期経営計画では「2030年代に売上高1兆円」を目指すとしている。AI技術はそのための強力な手段であり、将来の成長に不可欠だという。

文／トラックマガジン「フルロード」編集部
画像／いすゞ自動車

いすゞがAIの活用方法を公募

　いすゞ自動車は、新たな人工知能（AI）技術や、AI技術の新たな活用手法のアイデアを募るプログラム「ISUZU AI Innovation Challenge 2024」を開催し、9月1日（日）よりグローバルでの一般公募を開始する。

　入賞賞金として、最優秀賞（1組）には2万USドルを授与する。また、優れたアイデアについては公募期間終了後も、いすゞとの協議を経て取り組みを継続する可能性があり、将来的には事業化への道も開かれている。

　いすゞグループとしては、これまで物流の最適化のために「自動運転」や「デジタルトランスフォーメーション（DX）」といった先端領域でAI技術を活用してきた。

　目まぐるしいスピードで激しく変化する現代において、将来の環境・社会を正しく予測し、新しい価値を提供していくには、物流の枠組みにとらわれず、従来の発想にはなかった革新的な視点が必要だ。いすゞは、そのための強力な手段の一つがAI技術だとしており、また、その活用が将来の成長に不可欠になると確信しているそうだ。

「新事業領域で1兆円」にはAIが不可欠？

　いすゞグループは2024年4月に中期経営計画「ISUZU Transformation – Growth to 2030（IX）」を発表している。

　その中で、「自動運転ソリューション」、「コネクテッドサービス」、「カーボンニュートラルソリューション」という3領域を将来の新たな収益源として、2030年代には売上高1兆円規模の事業へと拡大することを目指している。

　今回の公募プログラムで得られた新たなAI技術のアイデアは、IXで掲げた新事業3領域を支える重要な基盤となりうるもので、さらに、3領域を超えた新たな事業の創出につながる大きな可能性を秘めているとした。

　公募するテーマは「未来に役立つこれまでにないAIの手法とそれが生み出す価値」。募集期間は9月1日（日）～11月30日（土）の3ヶ月間で、審査員は元 富士通研究所社長 原裕貴氏、およびアルバータ大学コンピュータサイエンス学部教授 Matthew E. Taylor氏、いすゞなど計5者が務める。書類審査・面談審査を経て、2025年3月末に受賞者を発表する。

　日本の自動車産業の黎明期から90年近くにわたって世界の「運ぶ」を支えてきたいすゞグループは、この先の未来においても、公募プログラムで寄せられたAI技術の斬新なアイデアを通じて、さまざまな社会課題の解決に挑戦して行く。

　なお、いすゞは「ISUZU AI Innovation Challenge 2024」の特設サイトを公開している。
＜ISUZU AI Innovation Challenge 2024特設サイト＞