タイヤの性能と道路環境が良くなっているにも関わらず、日本ではパンクに代表されるタイヤのトラブルが増加傾向となっている。
JAFが発表する年度ごとのロードサービス出動件数によると、(パンクには限らないが)タイヤトラブルによるものは2007年に約28万6000件だった。
それに対し、10年後の2017年は約39万2000件と10万件以上増え、2018年は約38万8000件とわずかに減ったものの、2019年には約41万2000件と再び増加しているのだ。
タイヤのトラブル防止に最も効果があるのはコンディションの目視確認と空気圧のチェックだが、この2つがクルマのコモディティ化もあり軽視されがちなのは否めない。
この状況下でタイヤのトラブル防止に役立つのがタイヤ空気圧モニタリングシステム（以下TPMS）である。
TPMSは、タイヤ内の温度や空気圧をマルチインフォメーションディスプレイなどによりモニタリングできる優れもので、タイヤの空気圧が正常に保たれているかをひと目で確認することができる。
4本のタイヤの空気圧を表示する高性能タイプのほか、警告灯などにより表示するシンプルなタイプもあるが、これがあることでタイヤの安全性は高くなる。
TPMSは日本以外では多くの先進国で新車への装着が義務化となっているのだが、日本では未だに義務化されていない。当記事ではTPMSについて紹介しながら、日本でTPMSが義務化されない理由も考えていく。
文：永田恵一／写真：TOYOTA、NISSAN、HONDA、LEXUS、ベストカー編集部、Adobe Stock
【画像ギャラリー】高額車両だけで普及への道は険しい!! TPMSを標準装備している日本車
TPMSが先進国で普及した背景
TPMSの必要性が注目され始めたのは、2000年に米国でとあるSUVで多発したタイヤの表面剥離が原因とされる横転事故がきっかけだ（そのタイヤはメーカーにより自主回収された）。
以降TPMSは米国で2007年9月、欧州では2012年、韓国では2013年、中国でも2019年から新車への装着が義務化されている。
そのため日本で買える輸入車のほとんどには何らかのTPMSが装備されるが、日本では未だ義務化されていない。
なおランフラットタイヤ装着車はパンクしても空気圧の低下がわかりにくいため、TPMSの装着が義務付けとなっている。
まずは、大きく分けて間接式と直接式の2種類あるTPMSをそれぞれのメリットとデメリットについて見ていく。
間接式TPMS
間接式は、直接タイヤの空気圧を測定するのではなく、他の要因をもとにタイヤの空気圧の異常を感知し警告するタイプとなる。
「空気圧が大きく低下するとタイヤは外径が小さくなり、回転数が増加する」点に着目したもので、具体的にはタイヤの回転を検知するABSのセンサーを利用し、通常走行時にあるタイヤの回転数がほかのタイヤより多い際には空気圧が低下していると判断する。
メリットは新たなハードウェアを必要としないので低コストですむこと。
デメリットは直接式に比べると、「空気圧が下がっていない場合でも警告が点くことがある」といった精度の低さなどが挙げられ、このことが原因で間接式のTPMSをなくしてしまった日本車もあるようだ。
