現役ドライバーが激白! コロナ禍でトラックドライバーの仕事は減っているのか?


 日本国内に新型コロナウイルス感染症が入ってから1年あまりが経った。感染の第一波、第二波を経験し、年末から年始の第三波では感染者が激増した。全国の1日あたりの新規感染者は一時7000人を超え、2回目の緊急事態宣言が発令され、さらに1ヵ月延長されることとなった。

 ワクチン接種が海外で始まっているが、国内のスケジュールは調整中。少し光明が見えてきたという段階だ。

 さて、この間、トラックの物流にはどのような動きがあったのだろうか。実際、トラック輸送は増えたのか、減ったのか? ベストカー本誌に寄稿している現役のトラックドライバー、長野潤一氏が報告する。

文/長野潤一、写真/長野潤一、Adobe Stock(トビラ写真:Adobe Stock@New Africa)、Adobe Stock@キャプテンフック(トラックが並んでいる写真)

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■コロナ禍でトラック輸送は減ったのか?

飲食店不況の影響を受け、おしぼり専門輸送の会社などでは苦戦が続く(東京都内で撮影・画像は加工しています)。写真提供:長野潤一

 コロナ禍の1年で日本経済は低迷したが、なかでも減ったのは、飲食業や関連産業が大打撃。おしぼりや食材の配達業務が激減した。反面、スーパーで食材を購入する人が増え、冷凍食品やインスタント麺の出荷量は増えた。

 マスク、ウエットティッシュ、うがい薬などのドラッグストア商品、巣ごもり需要の白物家電、家具、テレワーク機器、観葉植物なども増えた。

 ニッチだが、コンサートや自動車レースの機材を運ぶ運送会社もある。2020年3月の一斉休校、4月の緊急事態宣言の頃からは仕事がパタリとなくなり、秋には少し回復したという。

■ネット通販続伸で宅配便は増加

成田空港で納品を待つトラックの列.貨物機を飛ばしている特定の航空会社に貨物が集中している。写真提供:長野潤一

 在宅勤務や外出自粛でネット通販(EC)の利用数は増加、宅配便の取扱個数も伸びている。

 宅配最大手・ヤマト運輸の小口貨物取扱個数(「宅急便」「ネコポス」等の合計)は2020年4~12月で16億個弱。前年比15%増の伸びを示している。年間で最も荷物が増える12月に限ってみれば、取扱個数は2億5800万個余り(前年比18.6%増)。宅配ドライバーは大忙しである。

 国際航空路線も旅客は大打撃を受けたが、貨物は忙しい。コロナ前の国際旅客は、日本ブームや2020東京五輪に向けた盛り上がりもあり、年1割ペースで増加。新規路線開設が続いていた。旅客機の床底スペースを利用した「ベリー輸送(ベリーは“お腹”の意)」が盛んに行われるようになっていた。

 ところが、旅客機の多くが運休する事態になり、行き場を失った貨物は貨物専用機(フレーター)に集中した。

 旅客路線では世界の都市間を結ぶきめ細かいネットワークができていたが、巨大な貨物機ではそのようなネットワークは望むべくもなく、「とりあえず日本に送るから、あとはそっちでどうにかしてくれ」というように、成田か関空に荷物がドーンと来る。

 国内輸送はトラックで行われる。毎夜、多くのトラックが航空貨物を運んでいる。

 貨物が貨物専用機に集中することにより別の問題も発生した。貨物を積み降ろしする空港内の物流施設を「上屋(うわや)」と呼ぶが、飛んでいるエアラインが限られるため、特定の上屋にトラックが集中し、他は閑散としている。

 納品のトラックが列を作り、パレット1枚(1立方メートル程度の荷物)を降ろすにも数時間待つという非効率が発生している。列にトラックを取られてしまうため、より多くのトラックとドライバーが必要となる。

 上屋も荷物で溢れかえり、降ろすスペースもない。使われていない上屋を利用して、取り降ろし作業を分散するなど、対策を考えるべきである。

 また、輸出貨物では半導体関連の精密機械も増えている。世界的に5G対応機種の需要があり、半導体は携帯電話(スマホ)の心臓部となる。コロナ禍でも情報機器への需要は旺盛だ。

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