トヨタがハイブリッドを電動化の主力に位置付ける訳

10年後も電動車800万台中600万台がHV! トヨタがハイブリッドを電動化の主力に位置付ける訳

 クルマと環境問題は、切っても切り離せない状況にある。クルマを使う生活をしている我々は、環境問題に対して鋭く目を向け、問題解決へ向けて動くことが大切だ。日本でも2050年までにカーボンニュートラルを実現すべく、社会全体が動き出している。

 2021年9月7日、トヨタは電池・カーボンニュートラルに関する説明会をおこない、2030年時点で考えるトヨタの電動車販売見通しを発表。電動車の販売見通しを800万台とし、うち純電気自動車(BEV)+燃料電池車(FCEV)は200万台と考えている。つまり残りの600万台はハイブリッド車(HEV)となるのだ。

 なぜトヨタは2030年段階でEVではなく、ハイブリッドを電動化の主軸に据えるのだろうか。トヨタの考える、カーボンニュートラル施策を解説していく。

文/佐々木亘、写真/TOYOTA

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■ハイブリッド車は効率的な二酸化炭素削減技術

トヨタHEVの累計販売台数は1810万台。これをBEVの電池量や二酸化炭素排出削減効果に換算すると図のような結果となる。HEVは効率的に二酸化炭素を削減できるのだ(出典:『トヨタの電池の開発・供給~カーボンニュートラル実現に向けて~』)

 目下、最大の課題であるCO2排出量削減。近年では産業構造全体で、CO2排出をゼロにする「カーボンニュートラル」が考え方の主流だ。

 カーボンニュートラルは、クルマを使っているときだけではなく、原料の調達から始まり、製品を作る、運ぶ、使う、そしてリサイクルして廃棄するまでの間で発生するCO2を、森林などに吸収される量と、差し引きしてゼロにするという仕組みである。

 トヨタはこれまで1810万台ものハイブリッド車を販売してきた。トヨタの試算では、HEV 3台の二酸化炭素削減効果は、BEV 1台とほぼ同等だという。

 つまり、これまで販売してきたハイブリッド車は、BEV 550万台相当のCO2削減効果を持つということになる。1810万台のHEVに搭載された電池の量は、BEV 26万台分というのも驚きだ。

 1810万台のHEVは、BEV26万台ぶんの電池で、BEV 500万台分のCO2削減を実現したことになる。今、最も効率的にCO2削減ができるクルマはハイブリッド車なのかもしれない。

■EVは内燃機関車の2倍の二酸化炭素を排出する?

BEVは製造時に排出される二酸化炭素量が多い。そこで2030年に販売見込みの電動車800万台のうち、600万台をHEV・PHEVにしようというのがトヨタの計画だ

 内燃機関を持つクルマは、走行時に二酸化炭素を多く出すので悪であり、電気自動車を多く作れば、CO2排出量の削減につながるという考え方は根深く残る。しかし、この考え方では、CO2排出量は減っていかない。

 なぜなら、電池を搭載したBEV製造の際に発生するCO2は、内燃機関のみのクルマを製造する際に発生するCO2の2倍と言われているからだ。特に電池を作る際のCO2排出量が多く、リチウムイオン電池の総電力量が増えるほど、製造過程でのCO2の排出は増えていく。

 例えばリチウムイオン電池を搭載したBEVと、クリーンディーゼル車を比較した場合、製造過程で排出されるCO2は、圧倒的にBEVが多い。製造過程で排出されたCO2をBEVは使用過程で取り戻すわけだが、そのためには、BEVが8万5000kmも走行しなければならない。

 また、BEVを動かす電気を作る際にもCO2は発生する。再生可能エネルギーを使えばいいが、まだまだ化石燃料による発電に頼る国は多い。日本でも、総発電電力量に占める火力発電の割合は2020年も約75%にもなる。

 BEVが脱炭素社会で活躍するのは、もう少し技術革新が進んでからになるだろう。それまでは、従来の内燃機関をベースにして、製造時のCO2排出が比較的抑えられる、ハイブリッド車が環境対策の上でも、有効性の高い手段なのである。

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