トヨタがハイブリッドを電動化の主力に位置付ける訳

　クルマと環境問題は、切っても切り離せない状況にある。クルマを使う生活をしている我々は、環境問題に対して鋭く目を向け、問題解決へ向けて動くことが大切だ。日本でも2050年までにカーボンニュートラルを実現すべく、社会全体が動き出している。

　2021年9月7日、トヨタは電池・カーボンニュートラルに関する説明会をおこない、2030年時点で考えるトヨタの電動車販売見通しを発表。電動車の販売見通しを800万台とし、うち純電気自動車（BEV）＋燃料電池車（FCEV）は200万台と考えている。つまり残りの600万台はハイブリッド車（HEV）となるのだ。

　なぜトヨタは2030年段階でEVではなく、ハイブリッドを電動化の主軸に据えるのだろうか。トヨタの考える、カーボンニュートラル施策を解説していく。

文／佐々木亘、写真／TOYOTA

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■ハイブリッド車は効率的な二酸化炭素削減技術

　目下、最大の課題であるCO2排出量削減。近年では産業構造全体で、CO2排出をゼロにする「カーボンニュートラル」が考え方の主流だ。

　カーボンニュートラルは、クルマを使っているときだけではなく、原料の調達から始まり、製品を作る、運ぶ、使う、そしてリサイクルして廃棄するまでの間で発生するCO2を、森林などに吸収される量と、差し引きしてゼロにするという仕組みである。

　トヨタはこれまで1810万台ものハイブリッド車を販売してきた。トヨタの試算では、HEV 3台の二酸化炭素削減効果は、BEV 1台とほぼ同等だという。

　つまり、これまで販売してきたハイブリッド車は、BEV 550万台相当のCO2削減効果を持つということになる。1810万台のHEVに搭載された電池の量は、BEV 26万台分というのも驚きだ。

　1810万台のHEVは、BEV26万台ぶんの電池で、BEV 500万台分のCO2削減を実現したことになる。今、最も効率的にCO2削減ができるクルマはハイブリッド車なのかもしれない。

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