打倒テスラ!!　勝負はここから3年？　トヨタBEV戦略のカギはお得意のコストダウンにあった

　4月7日に新体制方針説明会が開かれ、カーボンニュートラルに向けたマルチパスウェイを継続しつつ、BEVの開発強化が打ち出された。今後の動きはどうなるのか？

※本稿は2023年4月のものです
文／ベストカー編集部、写真／TOYOTA、ベストカー編集部
初出：『ベストカー』2023年5月26日号

■新体制方針説明会で示されたBEV開発のポイント

・BEVのリーダーを選任し開発、生産、事業を一元化した専任組織を新設
・専任組織はTNGAの有効活用により、生産工程を半減しコストダウンを実現
・2026年までにBEVの専用プラットフォームと次世代電池搭載のBEVを発売
・2026年までにBEVの新車10台を投入、販売台数は年間150万台を目標

■BEV開発について言及

　新体制方針説明会では多くのことが語られたが、やはり気になるのは、遅れているとされるBEV開発のテコ入れについて具体的な言及があったことだろう。

　佐藤社長は2月の新経営体制発表会見で「従来とは異なるアプローチによってBEVの開発を加速させる」と明らかにし、レクサスからEV専用プラットフォームとバッテリーを最適化した「クルマ屋が創る次世代BEV」を2026年に投入すると明らかにした。今回、その具体的なシルエットがチラ見ながらわかった（上写真）。

　さらに2026年末までに新たに10モデル、年間150万台のBEV販売を打ち出したが、これは2021年12月にBEV戦略説明会で発表した「2030年までに350万台」という目標の中間目標となる。150万台といえば、昨年のテスラの販売台数をも上回るものだ。

　上の表にあるように2022年のトヨタのEV販売は約2万台と、世界でのシェアは0.3％にすぎず、ハードルは高いと思われるが、グローバルで見れば中国やアメリカなどトヨタやレクサスブランドが強く、導入に向けた支援策も厚い、BEVが売れる地域はあるので、けっして不可能な数字ではないと関係者は話す。

　異例だったのは中嶋裕樹副社長（CTO＝チーフ・テクノロジー・オフィサー）が、次世代BEVに向けた「専任組織」を新設し、ワンリーダーのもと、開発、生産、事業まで一気通貫した組織を作りあげ、GW明けにも正式発表すると明かしたことだ。

　これまでトヨタのBEVは「ZEVファクトリー」が担当し、bZ4XやRZもここで開発された。

　しかし、満足度は必ずしも高いわけではない。EV専用プラットフォームe-TNGAを採用するが、完全専用というわけではなく、一部のプラットフォームは共通化されており、生産ラインもHVやガソリンモデルと混流とされていた。

　電池性能についても、例えばbZ4Xは、1日に2回しか急速充電ができなかったり、急速充電性能が物足りなかったりとテスラをはじめ欧米のBEVに比べるとストレスを感じさせるものだった。ソフトの変更で改善されつつあるが、見直すべき点は多い。

　中嶋副社長はそのことを念頭に「次世代BEVは電池を極限まで使う」という表現で、飛躍的な性能を期待させた。

　専任組織はZEVファクトリーが「ZEVカンパニー」のような組織に発展するのか？　リーダーは誰になるのか？　気になるところだ。

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