クルマの周囲には、直視やミラーを使った確認だけではチェックが難しい死角が存在する。特に車高の高いSUVはボンネットやドアの向こうが見えにくいため、いわゆる「キノコミラー(サイドアンダーミラー)」やカメラの装着が義務化されている。
2023年6月5日、車両の近辺で見えにくくなる子供の事故を防止するため、国土交通省は国際的な安全基準を導入すると発表した。その内容と安全対策に有効なカー用品をご紹介しよう。
文/ベストカーWeb編集部
図版・写真/国土交通省、データシステム
■こどもの見落とし事故を防止するための国連基準を導入
クルマを発進させるときに車両の周囲を確認することはドライバーの義務であるが、それでも動き出すまでのわずかな間に何があるかわからない。特に最近主流のSUVについては、車高が高いために生まれる死角が大きくなっている。
国土交通省は、特に視認性が低い小柄なこどもに着目して、新たな安全基準を導入することを発表した。大人よりも身長が低いために、車両の直前やその近辺ではドライバーから見えづらく、そのことから見落としてしまうリスクが高い。
こういった事故を防止するための国際的な安全基準が日本主導によって成立したという。そして国内にもこの国際基準を導入することになったのだ。
国連自動車基準調和世界フォーラム(WP29)において、「直前直左右確認装置に係る協定規則(第166号)」及び「大型車の直接視界に係る協定規則(第167号)」の制定が合意されたが、策定された新国連基準を国内の保安基準に反映させるために、詳細規定の改正等を行う。
乗用車等の主な改正項目だが、運転者席から死角となる車両の直前及び側面にいる歩行者(こどもを含む)を確認できるように、鏡やカメラモニタ等の視認装置(既存の国内基準適合装置でも可)又はソナー等の検知装置を備えなければならない。
上記の国交省の図版にあるように、車両の前部分(サイドミラーより前の車両の周囲)に直径30cmで高さ1mのポールを立てた際に、これが確認できるようなカメラあるいはミラー、ソナーなどの検知装置をつけることが義務化される。
トラックやバスなどの大型車にも、運転席の視界の確保を前提とした設計が求められるようになる。
乗用車の新基準については「当分の間、既存の国内基準に適合する視認装置を備えていればよいこととする」と発表されている。だがトラックやバスといった大型車については、新型車が2026年1月1日から、継続生産車は2029年1月1日からそれぞれ適用されるという。
車両周囲の視認に便利なマルチVIEWカメラ
乗用車の新基準についてまだ実施時期が明らかになっていないが、それでも安全のために備えておくことが大事だろう。データシステムは、乗用車の死角をカバーするのに最適なカメラキットを用意している。
マルチVIEWカメラMVC811は、水平画角180度、垂直画角120度という広範囲をカバーするコンパクトなカメラだ。グリルの隙間などに設置してフロントの視界をカバーするカメラとして利用したり、リアの純正カメラ用の穴など取り付けやすい場所につければリアカメラとしても活用できる。
さらには別売りのナンバーステー(税込3300円)を利用すれば、フロントのナンバープレート下にカメラを固定することが可能だ。
広い画角をもったカメラの映像は、マルチVIEWカメラの制御部分によって見やすい6パターンに切り取られ、モニターに表示される。例えば「トップビュー」を選べば、まるで上から見下ろしたような表示になる。
また「スーパーワイドビュー」ならば左右を広く見通すことができる。「コーナービュー」は、左右方向のアップとなっている。さらにこれらを組み合わせた映像も選べる。
映像の切り替えは付属のボタンでワンタッチで行うことができる。また対応車種に限るが、データシステムのビルトインスイッチで純正風に仕上げることも可能だ。
マルチVIEWカメラMVC811専用車速アダプター(税込5500円)を使用すれば、低速走行時に自動的に画像を表示するといった便利な使い方ができる。
気になる価格だが、マルチVIEWカメラMVC811は1万8480円(税込)となっている。多彩な機能により高コスパを実現している商品だ。






コメント
コメントの使い方それよりも、前しか見ない、サイドミラー見ない、巻きこみ確認しない、交差点右左折時徐行しないなど、基本的なことをしない、できない連中が多い。
論点が違う様な?
昔のトラックのバックカメラと同じに、付けて事故率が減るのなら、もちろん付けるべき。
ボルボから遅れて10年、燃費ばかり気にしてきた貧乏性の日本にやっと導入w