高級車でもスポーツカーでもないのに保険料が高いクルマとはなんだ？

　クルマを購入するにあたって絶対に必要なものの一つに保険がある。義務化されている自賠責保険と、事故の際に必要な賠償金などの費用をカバーするための任意保険だ。

　任意保険の中に、自分のクルマの修理にかかわる「車両保険」がある。この保険金額は、「型式別料率クラス」によって決まるのだが、以前はスポーツカーや高級車が高いという傾向があった。

　しかし近年は意外なクルマの車両保険料が高くなっているという。その理由とはなんなのだろうか？

文／小林敦志、写真／TOYOTA、AdobeStock（tatsushi＠AdobeStock）

■自動車保険の今

　マイカーを維持していく経費のなかでウエイトの大きいものに、自動車保険（任意保険）がある。日本では“強制保険”などとも呼ばれる自賠責保険（自動車損害賠償責任保険）もあるが、こちらは加入が義務付けられている。

　しかし、自賠責保険の対象は対人事故のみとなっており、そのほかの物損に対する補償などをフォローする意味で任意保険が存在しており、その加入率は損害保険料率算出機構の統計によると、2020年対人賠償保険が75％、以下対物賠償保険75.1%、搭乗者傷害保険25.8％、車両保険45.7％、人身傷害保険70.2％となっている。

　ただし、これはあくまで全国平均の数字でしかも任意保険に限った話（自動車共済は入っていない）だ。2019年統計となるが、自動車共済も含めると、実質的な任意保険加入率は約88％となっており、任意保険に加入している車両がほとんどともいえる。

　だが、それでも自賠責保険のみ（自賠責保険すら失効した状態で運転しているケースもある）で日々クルマを運転しているドライバーも10数％になるので、そのような“未加入車両”との事故でのリスク回避や、加害者的立場となった場合の相手方への十分な補償をするためにも、任意保険や自動車共済の存在は大きい。

　任意保険に限ってみれば、従来からの“店舗型”と、ネット活用をメインとした“ダイレクト保険型”というものが存在する。

　店舗を持つ損害保険会社の任意保険に対し、ダイレクト型任意保険の保険料はテレビコマーシャルなどでもおなじみだが、格段に安いものとなっている。店舗を構えないなど徹底したコスト削減により魅力的な保険料を実現しているのだが、事情通は別の見方をする。

　「保険料だけを見れば店舗型は圧倒的に不利に見えますが、実際の契約数で比較すると店舗型が圧倒的に多いです。“職域加入”といって勤務先を通して加入すると保険料が割引されたり、新車ディーラーや中古車販売店、街なかのモータースが代理店になっていたりもして、店舗型ならではの“人海戦術”も功を奏しているようです。

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