【アル/ヴェルら姉妹車廃止!?】トヨタの販社統合で車種半減 今後のクルマはどうなる?

【アル/ヴェルら姉妹車廃止!?】トヨタの販社統合で車種半減 今後のクルマはどうなる?

 トヨタのクルマがいま大きく変わろうとしている。

 2019年4月1日から、いよいよ東京ではトヨタの販売会社が統合され、全店でトヨタの全車種が買えるようになった。

 折しもマークII時代から半世紀以上に渡る歴史を持つマークXの消滅も発表されたが、トヨタのクルマは今後どうなるのか? 販売店統合の動きは、トヨタが今後車種ラインナップを半減させることとも大きく関係している。

文:渡辺陽一郎/写真:編集部、TOYOTA
ベストカー 2019年5月10日号

東京は統合開始! トヨタの販売店実態に大幅変化

4系列ある販売店のひとつ「カローラ店」。このほかトヨタ店・トヨペット店・ネッツ店と、各販売店がそれぞれの専売車種を持ち、差別化されてきたという歴史がある

 トヨタのディーラーは、トヨタ店/トヨペット店/トヨタカローラ店/ネッツトヨタ店の4系列だが、東京地区は2019年4月1日に「トヨタモビリティ東京」として統合された。看板も変わり、東京地区の店舗は共通の外観になり、全店で全車が扱われる。

 統合された販売会社は、東京トヨタ/東京トヨペット/トヨタ東京カローラ/ネッツトヨタ東京と、この4社の持株会社になるトヨタ東京販売ホールディングスだ。

 このなかには「東京トヨタ」のように地場の販売会社として発足したケースもあるが、後にすべて直営化された。

 トヨタが100%出資する完全子会社に「トヨタ東京販売ホールディングス」があり、さらにその完全子会社に前述の販売4社が位置する。これらをトヨタの完全子会社となる「トヨタモビリティ東京」に統合した。

 もともとトヨタの直営だった会社の統合だから、資本関係に本質的な変化はない。しかし4系列を廃止してトヨタモビリティ東京に統合すると同じ店舗ばかりになり、販売店の実態は大幅に変わる。

 この背景には、トヨタが2018年11月に発表した国内販売網の変革がある。2022〜2025年に、国内ディーラーの全店が全車を扱う体制へ移行するという。

マークXも消滅決定! 車種半減で姉妹車は廃止へ

これまでヴェルファイアはネッツ店、アルファードはトヨペット店の専売車種だったが、こうした姉妹車は整理され、今後統合が進んでゆく

 これに伴って車種数も30車程度に半減させる。全店が全車を売るなら、アルファード&ヴェルファイア、ヴォクシー/ノア/エスクァイアといった姉妹車は不要だ。

 設計の古いマークXなども廃止すれば、30車種程度に収まる(編注:マークXは2019年12月の生産終了が正式発表された)。

 ちなみにトヨタの販売系列は、1950年〜1980年頃に車種が増加したことで拡大してきた。姉妹車はあるものの、販売系列ごとに取り扱い車種を専門化して、入念な顧客サービスにより着実に販売していた。

 この膨大な手間と時間を費やして築いた販売系列を、東京地区のみとはいえ廃止する理由は、販売会社の合理化と多角化だ。

 合理化は、姉妹車の開発を減らすだけでもメーカーの負担が軽くなる。ある開発者は「販売系列の都合で、外観の違うクルマを作り分けるのは、手間とコストがかかる」と言った。

 また、東京の販売店が統合されると、必然的に店舗の廃止も生じる。例えばトヨペット店とカローラ店が並ぶ場所などは、どちらか一方は不要になって合理化を図れる。

 多角化は、カーシェアリング、トヨタ車を定額制で利用する「KINTO」などの新しいサービスの導入だ。販売店の統廃合を進め、余剰になった店舗も利用して、これらのサービスを展開する。

 系列の廃止に際し、メーカーは「全店で全車を売ればお客様にとって便利」と述べることも多いが矛盾を伴う。過去の販売系列の否定になるからだ。

 数多く売るには販売系列が不可欠だから、廃止は販売規模の縮小を意味する。姉妹車の廃止も同様で、ユーザーは車種を選ぶ自由を失う。

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