災害時に活躍! お薦めしたい給電機能付きのクルマ

　東日本大震災から10年が経過。また今年2月に起こった福島沖を震源とする地震も広い地域で大きく揺れ、関東地方でも停電が発生した。

　近年は各地で地震をはじめとした自然災害が多く発生している。そこで注目されているのが給電機能を持つクルマだ。

　特にEVやプラグインハイブリッド車（PHV/PHEV）は優れた給電性能を持っているため停電時などでは備えになる。

　では、給電機能付きのクルマだと具体的には災害時にどんな使い方ができるのか?　 御堀直嗣氏が解説します。

文／御堀直嗣　 写真／トヨタ、日産、ホンダ、三菱自動車

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■日本のEVやPHEVは住まいや家電製品などへ電力を供給できる

　世界各地域の規制強化により、海外からも電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHV/PHEV）が相次いで日本に輸入されるようになった。

　そして海外では、欧州でジャガーとボルボが、米国ではGMがEVメーカーになると宣言した。

　ここ1年ほどで急速にクルマの電動化が進むなか、日本のEVやPHEVは独自の機能を備えているものがある。

　それが、EVやPHEVから住まいや家電製品などへ電力を供給する「給電」機能だ。

　現在日本に輸入されている海外のEVやPHEVには給電機能がなく、メーカー関係者に尋ねても給電に対する意識や知識はほとんどないといっていい。

　しかし、日本のEVやPHEVも、当初から給電機能を備えていたわけではない。

■被災地の声で電力を供給するシステムを開発

　三菱自動車工業は、2009年に世界初の量産市販型EVを法人向けに発売し、翌年に一般消費者への販売をはじめた。

　同2010年には、日産もリーフの市販を開始した。そして2011年3月に東日本大震災が発生する。

　社会基盤（水道・ガス・電気）は崩壊したが、まず復旧したのは電気だった。そして、日産と三菱自は、被災地での移動用としてEVを提供したのであった。

　現地で耳にしたのは、「せっかく車載バッテリーに電気があるのに、使えないのでしょうか」という被災地の声だった。両社はさっそくEVからの給電機能の開発に取り掛かった。

　日産は、ニチコンと共同でヴィークル・トゥ・ホーム（V2HやVtoHなどの略称で使われる）と呼び、急速充電口から電力を取り出し、専用機器を通じて住まいへ電力を供給できる設備を開発し、販売した。

　三菱自は、MiEVパワーボックスを開発し、販売した。やはり急速充電口から電力を取り出し、家庭電化製品に利用できるようにした。

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