もはや立ち入る隙はない? EV含め全方位開発に邁進するトヨタが牙を剥いた相手は誰か!?

　年の瀬も迫った2021年12月14日。年末の慌ただしさを吹き飛ばすようなニュースが自動車業界を駆け巡った。

　トヨタが「2030年までにBEV（バッテリー式電気自動車）30車種を発売し、年間販売台数の約4割に相当する350万台をBEVにする」と発表したのだ。

　無数のBEVモデルに囲まれ誇らしげに立つ豊田章男社長の姿は、今まで「トヨタはEVに消極的だ」と噂していた巷の声を沈黙させるにはじゅうぶんすぎるインパクトだった。

　なぜこのタイミングで、トヨタはBEVビジネスの大幅拡大を表明したのだろうか。トヨタが自社のスタンスを本当に発信したかった相手は誰なのか。井元康一郎氏が解説する。

文／井元康一郎、写真／TOYOTA、AdobeStock

■2030年までにBEV30車種、350万台!!

　年の瀬も迫る12月14日、BEV（バッテリー式電気自動車）ビジネスの大幅拡大を表明したトヨタ。2030年までにBEV30車種を発売し、年間販売台数の約4割に相当する350万台をBEVにするという。

　なかでも高級車ブランドのレクサスについては現在より20万台以上多い100万台を目標とし、そのすべてをBEV化すると意気込む。5月の決算発表時にFCEV（燃料電池式電気自動車）を含め200万台という計画を発表していたが、わずか半年あまりでその計画を大幅に上方修正した格好だ。

　豊田章男社長が「電気自動車はつまらない」と繰り返したり、日本の急速充電規格であるCHAdeMO協議会に首脳級を送り込むことを渋ったりと、BEVについては何かと消極的な態度が目についたトヨタだが、その姿勢に変化が生じる兆候を見せ始めていた。

■象徴的だった電動化技術の呼称変更

　象徴的だったのは、BEV＋FCEVで200万台という目標を出した時に電動化技術の呼び名を世界標準に変えたこと。それまでトヨタはクルマの呼び名に「EV」の文字を入れることを極度に嫌ってきた。

　燃料電池車については当初は「ハイブリッド技術が入っているから」とFCHV（燃料電池ハイブリッドカー）、市販車「MIRAI」を出してからはFCV。

　プラグインハイブリッドについては一般的なPHEVではなくPHV、ハイブリッドカーはHEVではなくHV――といった具合に、トヨタ独自の呼び名を使い、それを世間に広めてきた。

　それだけに200万台計画のプレゼン資料でBEV、FCEV、PHEV、HEVという用語に変えた時は驚いた記者も少なくなかった。

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