日本のクルマ好きのみなさんは、韓国の自動車メーカー、Hyundaiに対し、どのようなブランドイメージをお持ちだろうか?
1970年代のポニー、三菱自動車との技術提携、そしてFIFAワールドカップ日韓同時開催や『冬のソナタ』をはじめとする韓流ブームという時代背景のなかで、ヒュンダイモータースジャパンの設立と、2001年に日本市場に正規導入されたソナタ、XG、エラントラ……。
Hyundaiは1967年に設立され、2021年の世界販売台数は、Hyundaiが389万台、傘下の起亜が277万台で、Hyundaiグループを合わせると666万8037台、世界5位の韓国の自動車メーカーである。
2022年2月8日、そのヒュンダイがヒョンデと名を変え、日本市場に再参入すると発表した。日本に導入されるのは、BEVのIONIQ5(アイオニックファイブ)と燃料電池車FCEVのNEXO(ネッソ)の2車種。
価格はIONIQ5が479万円~589万円、NEXOが776万8300円で、Webサイトやアプリにおいて、2022年5月からオーダー受付開始、7月からデリバリー予定としている。
2022年は日産アリアやトヨタbZ4X、スバルソルテラ、レクサスRZなどのSUV・BEVの販売競争が繰り広げられる状況だが、そこへ投入されるヒョンデのBEVははたして脅威となるのか?
文/柳川 洋
写真/ヒョンデモビリティジャパン
■BEVとFCEVの2車種を2022年5月からオーダー受付開始
2009年12月の撤退から12年ぶりに日本の乗用車市場に帰ってきたヒョンデ。以前はヒュンダイと自らを呼んでいたが、2020年にグローバルにブランド呼称を韓国語の発音「ヒョンデ」に変更。日本法人の名前も今年から現代自動車ジャパンからヒョンデモビリティジャパンとなった。
今回ヒョンデが投入する車種はBEV(電気自動車)のIONIQ5(アイオニック5)とFCEV(燃料電池車)のNEXO(ネッソ)の2車種。つまり排出量ゼロのグリーンSUVのみ。
既存の日本車のシェアを奪う、というマーケティング戦略ではなく、日本の自動車業界での脱炭素化の進行とともに今後大きな成長が期待されるZEV(ゼロエミッションビークル)市場に参加して、市場の成長とともに自らのシェアを伸ばし、日本社会でのカーボンニュートラル実現に貢献していくという姿勢を明確にしている。
そしてスマホネイティブな若い消費者の嗜好と購買力を見据え、ディーラー網を持たず、時間と場所の制約なしにワンプライスでクルマを購入できる完全オンライン販売戦略が特徴だ。
キーワードは「いつでも、どこでもオンライン」。車両選びから、試乗予約、見積もり、注文、決済、納車情報の確認まですべてオンラインで完結し、購入後のサポートや点検もユーザーに与えられる「One ID」で受けられる。また、ホームデリバリー、つまり納車は自宅で受け取ることも可能とのこと。
そうはいってもディーラー網もなく、購入後の整備などはどうするのか気になるところだ。
ZEVに特化したリアルな体験拠点として、試乗や購入相談、点検、整備をワンストップで提供する「Hyundaiカスタマーエクスペリエンスセンター」を、2022年夏に神奈川県横浜市にオープンさせ、その後、同センターを全国の主要地域に各地の協力整備工場と連携して展開。さらに全国に協力工場や対応可能なロードサービス体制を構築していくとしている。
自社での国内急速充電ネットワークについては、当面ヒョンデ独自の急速充電ネットワークの計画はなく、ユーザーの家庭用充電器をサポートしていくそうだ。
またAnycaとの協業によるカーシェアリングサービスの提供を行うことも発表された。FCEVのネッソを20台、BEVのアイオニック5を100台、2022年内に配備する。さらにDeNA SOMPO Carlifeと協業し、サブスクリプション商品を「SOMPOで乗ーる」も提供される。
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