本誌『ベストカー』にて、毎号テック系の最新情報や気になる話題をお届けしている「近未来新聞」。
今回は、EVの廃電池から資源を採取し再利用するアメリカのベンチャー企業「レッドウッド・マテリアルズ」、GM子会社による無人タクシーの一般乗車試験開始、岐路に立つ、東南アジア・タイにおける日本車の立場…などの話題をお届けします!
※本稿は2022年2月のものです
文/角田伸幸、写真/AdobeStock、ベストカー編集部 ほか(トップ画像=salita2010@AdobeStock)
初出:『ベストカー』2022年3月26日号『近未来新聞』より
■廃電池から資源を採取! 新興勢力の「錬金術」
EVが普及すれば当然電池が必要になるわけだが、その電池を「どう作ってどう処理するか」という問題が各社の頭を悩ませている。
原料となるリチウムやコバルトの安定調達には不安があるし、使い終わった電池も厳格な処分が求められるためだ。
そんななか注目を集めているのが、使い終わった電池から原料を取り出す技術。
すでにトヨタなどは、プリウスの電池の一部から水酸化ニッケルやコバルトを取り出しているが、最近その作業を大規模に引き受ける新興勢力が現われているのだ。
その代表格がアメリカのレッドウッド・マテリアルズ。
テスラのバッテリー技術を確立した重要人物、J・B・ストローベル氏が立ち上げたベンチャー企業だ。
まだ上場も果たしていない同社だが、すでにテスラの電池を手掛けるパナソニックや日産リーフのバッテリーを作るエンビジョンAESC、さらにはアマゾンといった企業から廃電池を受け入れ、希少な鉱物資源をリサイクルしている。
昨年秋にはフォードとも手を組み、将来のフォード製EVにリサイクル電池を納品する仕組みづくりも始めたようだ。
同社の強みはコスト競争力にある。レッドウッドは受け入れた廃電池に残る電力を吸い上げて、加工プロセスに用いる技術を持っており、これがコスト低減に貢献しているのだ。
同社は数年以内に自然採掘よりも安いコストで廃電池からの資源採取を可能にすると話しているから、ライバルにとっては手ごわい存在になるだろう。
日本には2億7000万台の使われない携帯電話があり、その資源価値は3兆円にもなるという。EVに使われる電池容量はスマホの数万倍だから、その資源価値は途方もない。
近い将来、電池は「都市鉱山」から作られるのが当たり前になるかもしれない。
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