日産フーガ＆シーマ 生き残りへの道 このまま見殺しか…ラインナップ大幅削減！

　日産がオンラインで行った、2019年度決算・事業構造改革計画発表記者会見。そのなかでグローバルでモデル数を69から55へ削減し、モデルライフを4年以下に若返らせるという重大発表が行われた。

　業績悪化に苦しむ日産だが、現在モデルライフが11年で、販売台数も低迷してる「フーガ」は真っ先に整理対象になるのではないだろうか？　という疑問が頭をよぎる。

　4ドアセダン不調が続く日本で、そのほかの4ドアセダンはどうなるのか？　フーガは消滅してしまうのか？　自動車評論家の御堀直嗣氏が分析する。

文／御堀直嗣
写真／NISSAN、編集部

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■ラインナップを削減 持ち直したスカイラインは継続か

　2020年5月末に日産が開いた2019年度決算報告と、事業構造改革計画によれば、4年後の2023年度までに、現在65ある車種を20％削減して55車種以下に減らすと、内田誠社長は示した。これは、大幅な赤字からの再生を目指す新たな中期計画による。

　どのような車種が削減されるのか、具体的な車種名はまだ公表されていないが、残される車種の方向性は明らかにされ、グローバル（世界的）に魅力と競争力を発揮できる車種を中心に資源を集中する。また、車歴を4年以下にすることも示された。

　もう少し具体的には、資源を集中する車種群として、Cセグメント、Dセグメント、電気自動車（EV）、スポーツの4つであるとしている。Cセグメントとは、「シルフィ」「キャシュカイ（日本で2014年まで販売されたときはデュアリス）」「エクストレイル」などを指す。

　Dセグメントは、「アルティマ（日本ではティアナ）」「ムラーノ」「パスファインダー」などだ。「スカイライン」は、4ドアセダンとしてはDセグメントだが、日産はスポーツの集団に組み入れている。つまり、スカイラインは、車種削減から外れるのではないかと思われる。

　というのも、昨今の4ドアセダン人気の低下により、国内でのスカイラインの販売は一般社団法人 日本自動車販売協会連合会の乗用車ブランド通称名別順位のベスト50位に車名が並ばないほど低迷していたが、2019年のマイナーチェンジにより、インフィニティと別の国内向け日産の顔つきが採用され、バッジもインフィニティから日産に戻り、さらにプロパイロット2.0や、400Rの車種追加によって、2019年9月に48位に入ったのである。

　それは瞬間風速的であったかもしれないが、スカイラインらしさや、技術の日産を印象付ける商品性を発揮すれば、プリンス時代から63年の歴史を積み上げてきたスカイラインは、日本の4ドアセダンの代表としてまだ消費者の心を揺さぶる魅力を維持しているといえる。

　またスカイラインは、海外ではインフィニティの車種として販売されているが、そのなかでもっとも台数を確保しているクルマでもある。

■厳しい立ち位置に立たされたフーガ＆シーマ

　一方、「セドリック／グロリア」から車名を変更した「フーガ」は、国内はもとよりインフィニティとしてもスカイラインから差をつけられ、シーマと合わせても1/5近くでしかない。国内外を通じて、上級の後輪駆動の4ドアセダンで日産は、地位を失いつつあるといえるだろう。その理由は明確ではない。しかし、世界的な販売拡大路線によって、上質な上級車種や高級車を選ぶ顧客から敬遠されたといえなくもない。

　実際、2019年の日産の世界販売は480万台弱であり、2023年へ向けた販売台数の計画は生産能力で540万台にするとのことだ。

　一方、プレミアムブランドとして知られるメルセデス・ベンツやBMWは、年間の世界販売台数が200数十万台水準であり、国内でも人気を高めているスウェーデンのボルボは、70万台規模だ。

　もちろん、それらのメーカーにも、メルセデス・ベンツ「Aクラス」、BMW「1シリーズ」、ボルボ「V40」や「XC40」など、小型車が含まれるが、クルマの大小ではなく、品質の高さを維持し、消費者へもそこを商品性の一部として評価される背景には、世界販売台数などそれなりの数の規模感覚があると考えられる。たとえばレクサスも、トヨタから切り離してみれば70万台規模のブランドだ。

　日産も、インフィニティでは「Q30」と名付けた小型ハッチバック車があるが、メルセデス・ベンツ「Aクラス」を基にしているというそのクルマの販売台数は、2019年に約2700台に止まる。全体的には、日産の小型車といえば大衆車的な印象が強いのだろう。

　以上のような背景から、日産の上級4ドアセダンであるフーガやシーマは、今回の車種削減の対象車となる可能性があるのではないか。

　しかし、スカイラインがスポーツとして存続できるようであれば、その基本構成は将来的にも活用できる可能性があり、もし一旦姿を消すことがあっても、復活の機会はあると期待したい。

　理由は、この先の車歴を4年以下と短くする方針が、新たな中期計画の中で示されたからだ。

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