欧州トヨタが新型EVを発表！ トヨタの電動化戦略で生み出される「Xプロローグ」とは何なのか!?

■ここから始まる、トヨタの電動化戦略

　今回の発表では、パワートレーンに関しては非公表だったため想像の域を出ないが、冒頭でも触れたように、次期型アイゴには、ハイブリッドモデルやピュアEVが用意される可能性は高い。その理由はトヨタが進めている電動化戦略だ。『アイゴXプロローグ』は、その名のとおり「トヨタの電動化戦略がここから始まる」ということを示唆しているのではないだろうか。

　現在、トヨタは「環境チャレンジ2050計画」に基づき、充電インフラの整備状況を睨みながら、着実に電動化を進めている。2019年、トヨタは、2020年には中国を皮切りにEVの導入を加速し、2025年までにグローバルで10車種以上のEVを投入。2030年までに「電動車の世界販売550万台以上」を目指す、と発表している。そのうち、EV・FCVは合計100万台以上が目標だ。

　「中国市場から導入するEV」というのは、2020年4月に中国で登場したレクサス『UX300e』、トヨタ『C-HR EV』、その姉妹車の『IZOA（イゾア）』のこと。UX300eは、日本市場でも2020年10月より販売開始されている。2021年4月に開催される予定の上海モーターショー2021では、EV用の新プラットフォーム「e-TNGA」を世界初公開することを明かしている。

■自動車製造会社から、モビリティーカンパニーへ

　と、ここまではほかの自動車メーカーの戦略と大きく違わないものだが、ここからがトヨタが目指す電動化戦略の本質だ。

　トヨタは、MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）※を推進するブランドとして、ソフトバンクといっしょにMONET（モネ）を2018年9月に立ち上げている。具体的には、スーパーマーケットなどと連携し、自動運転車で小売りMaaSの実現を目指す、「Autono-MaaS（オートノマース）」プロジェクトを進めており、新しいプラットフォーム「eパレット」というEVを開発中だ。

　※手動運転のオンデマンドバスによる買物支援サービスや、自動運転シャトルの実証実験などを、2021年2月から順次開始する　実証実験は東広島市で行う計画だという

　「比較的サイズが小さいEVは、移動距離の短い移動体として、ビジネスチャンスがある」、とトヨタはいう。軽自動車よりも小さい超小型EVによって、高齢の方の日常移動や、訪問巡回のような法人利用、大都市や山間部などで環境にいい移動手段を確保したい自治体などから、多くの要望が集まっているという。

　トヨタは、普通乗用車としてのEV普及には消極的にもみえるが、実はこのように、着々とEVビジネスの枠組み構築を進めているのだ。車両の開発だけでなく、電池の安定的供給や耐久性能向上（全固体電池の開発を含む）、使用後のリユースなどへの備え、やるべきことがたくさんあったという。

　ほかの自動車メーカーが、ピュアEVを数多く売ることに取り組むなか、トヨタはEVを旧来の顧客層に売り込む商品ではなく、生活を支えるインフラに入り込んでいくという戦略を立てている。インフラは、最初に整備を整えること、そして、その機能を維持し続けることが最も重要だ。トヨタは、自動車製造会社から、モビリティーカンパニーへとメタモルフォーゼ（変身）しようとしているのだ。

　つい先日（2021年3月24日）も、トヨタ、日野、いすゞの3社が、共同で新会社を設立し、商用事業において新たな協業に取り組むことに合意した。その目的は、「商用車におけるカーボンフリーな社会造り」だ。物流を支えるトラックは、今後も必須であるモビリティだ。これを牛耳ることで、世界中のトラックまでもが、すべてトヨタの息がかかった乗り物になるかもしれない。

　今回の『アイゴXプロローグ』を皮切りに、トヨタの電動化戦略は一気に加速していくことが予想される。はたして、このトヨタの動きに対し、世界中の自動車メーカーはどのような動きを見せるだろうか。

【画像ギャラリー】「アイゴX」プロローグとトヨタのゼロエミ戦略とは？