水素エンジンやe-fuelは2035年に間に合うか? 「2035年」への流れはどうなるのか

水素エンジンやe-fuelは2035年に間に合うか? 「2035年」への流れはどうなるのか

 日本政府は2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、CO2排出の約18%を占める自動車のCO2排出量を削減するため、電動化を推進している。

 具体的には、2035年に向けて純内燃機関車の新車販売を禁止し、2050年までにはハイブリッド車やPHEVも含めて、内燃機関を動力に使用する自動車の新車販売を完全に禁止するとしている。

 一方で、大容量バッテリーの製造、廃棄時に生じるCO2や、石炭火力発電によるEV充電の問題から、EV化をカーボンニュートラル実現への「唯一の手段」とすることへの反対意見もある。

 とはいえ、それでも間違いなく純内燃機関搭載モデルは消滅への道をたどることになる。そのカウントダウンの道筋をしっかりと検証していきたい。

※本稿は2021年10月のものです
文/国沢光宏 写真/ベストカー編集部 ほか
初出:『ベストカー』2021年11月26日号

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■来たるべき『2035』への流れを分析する

ベンツは電動化に積極的だ。すでにEQAなどが市販されており、EQS、EQEなども登場。さらにIAAにはGクラスのEVも参考出展

 日本やアメリカ、欧州などは2050年に、中国も2060年のカーボンニュートラルという目標を設定した。

 簡単に説明すると、日本の場合2049年12月31日を最後にガソリンスタンドがなくなると理解すればいい。この流れを受け「そんなことできるワケがない!」と反対&否定する人も多いようだ。

 確かに実現しようとすれば、さまざまな高いハードルを越えなければならないと思う。逆に超推進派の人もいる。以下、世界の流れを紹介しておきたい。

 説明するまでもなく、カーボンニュートラルを強く進めているのは西洋社会だ。直近の1〜2年を見ていると、もはや理屈じゃないように感じる。

 例えばサトウキビなどから作ったアルコールは大気中の二酸化炭素を吸収して生育するため、カーボンリサイクルに分類されます。それをエンジンで燃焼させればカーボンニュートラルのハズ。

 だが欧州の自動車メーカーに聞くと、口を揃えて「エンジンが否定されています」という。市民も肯定しており、流れは変わらない雰囲気。

 アメリカは「大統領が変わったら環境問題の解釈も変わる」ということをトランプ元大統領が教えてくれた。2050年のカーボンニュートラルを宣言したのはバイデン大統領なので、次の大統領がひっくり返す可能性もある。

 一方、GMやフォード、ステランティスの旧クライスラー部門は、すべて2050年のカーボンニュートラル化を発表。口だけかと思いきや、皆さん電池への投資から開始しているのを見て「ホンキですね!」と思った次第。西洋世界は動き始めている。

■日本のエネルギー政策はどこへ向かう?

2021年10月13日、ホンダは中国での今後のEV戦略を発表。EV専用アーキテクチャを新開発。これらコンセプトモデルは5年以内の市販を目指す

 日本を見るとどうか? これがサッパリわからない。そもそもカーボンニュートラルを実現しようとすれば、化石燃料に代わるエネルギー戦略が必要。西洋社会は太陽光や風力に代表されるクリーンエネルギーの比率をドンドン進めている。

 我が国を見ると政治家や企業、地方自治体が利益誘導をしており、最新の目標を見ても2030年に原発で作る電力を現在の6%から20〜22%に高めようとしているのだった。現在残している原発をすべて動かさないと実現できない目標。

 新型コロナ対応を見れば、カーボンニュートラル戦略も政治に期待するのはリスクが大きい。

 最近西洋で論議されているのが「乗用車という道具を考えた時、最も効率のよいエネルギーは何か?」というもの。ここにはカーボンニュートラルという概念なし。純粋に物理的な効率が論議されているという。

 興味深いことに、優勢意見は「乗用車なら電気自動車」。

 根拠を聞くと、クルマを1km走らせるためのエネルギーコストは電力が最も安いという点にある。

 電力、現在の我が国ですら1kWhあたり15円あれば作れる。電気自動車だと15円で7〜8km走れてしまう。

 この距離、ガソリンで走らせるなら、効率のよいハイブリッドだったとしても0.3L程度消費する。ガソリンがリッターあたり50円以下になれば電気自動車より効率いいが、そんなこと考えられない。

 しかも発電コストはさらに下げられ、電費だって向上の余地大きい。電気自動車の車両価格がエンジン車と同じになった時点でゲーム展開は大きく変わり始めるだろう。

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