日本政府は2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、CO2排出の約18%を占める自動車のCO2排出量を削減するため、電動化を推進している。
具体的には、2035年に向けて純内燃機関車の新車販売を禁止し、2050年までにはハイブリッド車やPHEVも含めて、内燃機関を動力に使用する自動車の新車販売を完全に禁止するとしている。
一方で、大容量バッテリーの製造、廃棄時に生じるCO2や、石炭火力発電によるEV充電の問題から、EV化をカーボンニュートラル実現への「唯一の手段」とすることへの反対意見もある。
とはいえ、それでも間違いなく純内燃機関搭載モデルは消滅への道をたどることになる。そのカウントダウンの道筋をしっかりと検証していきたい。
※本稿は2021年10月のものです
文/国沢光宏 写真/ベストカー編集部 ほか
初出:『ベストカー』2021年11月26日号
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