2001年にヒュンダイとして日本に進出したが販売不振から2010年に撤退した。あれから12年目にして新たに「ヒョンデ」と呼び名を変え、EVとFCVを引き連れて日本に再進出を開始した。
今回はオンラインのみで販売するらしいがうまくゆくのだろうか? すでに一般の試乗が始まっており、都内では角ばった独特のカタチのアイオニック5を見かけるようになった。おおむね好評で出だしは好調のようだ。
さて、今回はそんな「ヒョンデ」について、前回2000年代の日本進出の話と今回の再進出について考察してみる。
文/桃田健史、写真/ヒョンデ、奥隅圭之
■ヒョンデが12年ぶりに再上陸
ヒョンデが12年ぶりに日本再上陸。と聞いても「ヒョンデって、なに?」。そう思う人が、日本には大勢いるはずだ。
韓国の現代自動車が2020年、それまでの「ヒュンダイ」という呼び方を韓国語により近い「ヒョンデ」に改めている。
今回の日本再上陸については、2年ほど前から日本の自動車業界内では「噂」が絶えなかった。日系メーカーや輸入車関連企業からの転職が徐々に増えるなどしていたため、ヒョンデの日本新事業が着々と準備されていることは、業界内では暗黙の了解だったといえる。
迎えた2022年2月8日、ヒョンデ・モビリティ・ジャパンが日本市場への再参入を正式に発表した。
■ディーラーを持たない完全オンライン販売とした理由
そこには、業界の常識を覆すような驚きがいっぱいだった。最大の驚きは、ディーラーを持たないことだろう。完全なオンライン販売をするというのだ。
現実的な話をすれば、12年前の2009年をもって、全国各地で展開していた当時のヒュンダイディーラー網が終了している。その後は、協力整備工場などが既販車に対するアフターサービスを続けてきた。
この状態から、新たにゼロからヒョンデ・ディーラー網を全国で構築するには、ヒョンデ・モビリティ・ジャパンとしての初期投資もさることながら、12年間前の日本撤退について徹底した説明をすることが求められる。
むろん、韓国のヒョンデ本部である、ヒョンデ・モーター・カンパニーも2009年の日本撤退について、張在勲(チェン・ジェフン)CEOは「当時の私たちヒョンデが、(日本の)一人ひとりの大切なお客様の声にしっかりと耳を傾けることができていなかった」と真摯に受けとめている。
そのうえで、ヒョンデは秘策として、ディーラーを新規開拓するのではなく、メーカー側がお客様の声を直接聞くことができる、完全オンライン販売へと大きく舵をとったといえるのではないだろうか。
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