チョイECOオヤジが選ぶべきは、ハイブリッドか？ プラグインハイブリッドか？

プラグインハイブリッド車は、電欠の心配がない電気自動車

　ハイブリッド車とプラグインハイブリッド車の核心的な違いとしては、「プラグインハイブリッド車のほうが容量の大きなバッテリーを搭載している」ことが挙げられる。これによって、使い勝手や経済性も少々違ってくる。

　従来のハイブリッド車がガソリン燃料で動かすエンジンが主役であり、「モーター駆動もできますよ」であるのに対して、プラグインハイブリッド車は、もう少し積極的に電動パワーを活用していて、「シーンに合わせてガソリンと電気を使い分けられるように調整しますよ」という感が強いクルマと言える。

　プラグインハイブリッド車の場合、日常的な通勤や買い物など、比較的近距離への走行の場合は、自動で電気を使用するモードに切り替わり、ガソリンを消費しなくて済む。いっぽう、長距離を走行する場合には、ガソリンと電気の両方を併用するため、ガソリン燃料車やハイブリッド車よりも燃費が良くなり、電気自動車よりも航続距離が延びる。

　また、電池残量が少なくなって、近くに充電設備がない場合は、ガソリンを入れれば良いので、電気自動車のようにバッテリー残量と充電設備の位置を心配せずに済むし、出先で充電のために時間を費やす必要もない。つまり、電欠の心配をすることなしに走ることができる電気自動車と定義づけてもいいだろう。

プラグインハイブリッド車にはメリットがいっぱい！

　昨今、日本においては地震が多発しているが、もしあなたがプラグインハイブリッド車のオーナーであれば、震災時にクルマから電源を取ることが可能となる。もちろんハイブリッド車でも不可能ではないが、プラグインハイブリッド車ほどバッテリー容量が大きくはないので、緊急時の給電のことを考えるとプラグインハイブリッド車のほうが心強い。

　また、プラグインハイブリッド車の場合は、「エコカー減税」「環境性能割」「グリーン化特例」などの税金の軽減措置だけではなく、「CEV補助金」や「充電インフラ補助金」が申請できる。

　それぞれの免税、補助金の内容を下記に紹介するが、その内容を見れば、明らかに電気自動車やプラグインハイブリッド車が優遇されていることがわかるだろう。つまり、これから新車を購入しようとする人にとっては、ガソリン車やハイブリッド車、さらには経済産業省が定める「2030年度基準」に見合わない中古車よりも、プラグインハイブリッド車、電気自動車のほうがガソリンだけでなく、税金も節約できることになる。

【エコカー減税】
　燃費の良いクルマの新車新規登録などをする時、その性能に応じて重量税が軽減される措置。ただし、ガソリン車とハイブリッド車においては、そのモデルが一定基準（2030年度基準）を超えていないと適応されない、または免税率が下がるが、電気自動車、燃料電池車、プラグインハイブリット車などにおいては、初回と2回目の車検時、重量税が100％減税される。

【環境性能割】
　「自動車の燃費性能に応じて、税金を付与する」という免税措置。つまり自家用乗用車は、車両購入時にその取得価額の0～3％が課税されるが、電気自動車、プラグインハイブリッド車、燃料電池自動車などは非課税となる。

【グリーン化特例】　
　適用期間中（2021年4月1日～20235年3月31日）に電気自動車、プラグインハイブリッド車、燃料電池自動車などの新車新規登録などを行った場合、自動車税が75％ほど軽減される。

【CEV補助金】
　2022年3月31日からは、「CEV補助金」（クリーンエネルギー自動車導入促進等補助金）の申請受付が開始された。それらの概要は以下のとおり。
●対象車種
EV（軽EV、超小型モビリティ含む）、PHV、FCV
●補助対象となる車両の登録・届出日
令和3年11月26日以降に新車新規登録（登録車）または新車新規検査届出（軽自動車）された自動車
●申請受付開始日
2022年3月31日（木）受付開始
●補助上限額
・電気自動車（軽自動車を除く）：上限65万円
・軽電気自動車：上限45万円
・プラグインハイブリッド車：上限45万円
・燃料電池自動車：上限230万円
・超小型モビリティ：定額25万円（個人）

　ただし、「車載コンセント（1500W/AC100V）から電力を取り出せる給電機能がある車両」、または「外部給電器やV2H 充放電設備を経由して電力を取り出すことができる車両」に関しては、補助上限額はさらに上がる。

●補助上限額　
・電気自動車（軽自動車を除く）：上限85万円
・軽電気自動車：上限55万円
・プラグインハイブリッド車：上限55万円
・燃料電池自動車：上限255万円
・超小型モビリティ：定額35万円（個人）

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