愛車がリコール対象車となったらどうなる？
実際に愛車がリコールの対象となった場合、ニュースで取り上げられるような大規模リコールを除けば、基本的にはディーラーやメーカーからの電話・ハガキでリコールの案内がくるはずだ。ディーラーに電話をして日程や代車の有無などを相談し、修理のため入庫することになる。
作業にかかる時間はリコールの内容や対象となるクルマの台数によって大きく異なる。大規模なリコールの場合はディーラーも対応に追われていたり、対策部品の手配に日数がかかる可能性がある。
注意が必要なのが転居などで住所や連絡先が変わった場合だ。リコールが発表され、メーカーやディーラーが対象車の持ち主に連絡する場合はディーラーが持つ顧客情報や車検証に記載されている住所に通知をすることになる。
ディーラーに転居先の住所を教えていなかったり、本来は転居後すぐに手続きをしていなければいけない車検証の住所変更を行っていないとリコール通知が届かない可能性がある。確実にリコール通知を受け取るためにも、こうした手続きを怠らないようにしよう。
また、不具合が起きたので費用を払って修理した箇所が、その後リコール対象として発表されるということも十分ありうるだろう。あくまで有償での修理作業を行ったのが正規ディーラーやディーラー認定サブディーラーであることが前提だが、この場合は申請を行うことで支払った費用を返金してもらうことが可能だ。
さらに修理した際に新たに交換した部品が対策前のものであれば、改めて対策部品への交換作業を受けることができる。
中古車販売店や個人売買などで購入したクルマもリコール作業を受けられる？
ディーラーが扱う中古車はもちろん、それ以外の販売店や個人売買で入手したクルマであってもリコールの修理作業は受けることができる。リコールには期限がないため、どれだけ過去に発表されたリコールだったとしても対応してもらうことが可能だ。
ただし、基本的にリコールは各メーカーのディーラーが窓口となって行われるため、メーカーと関係のない街の整備工場などに持ち込んでも対応できない可能性がある。たとえ普段お世話になっていなかったとしてもディーラーは問題なく対応してくれるはずなので、愛車がリコール対象車だとわかったらメーカーのホームページで近くのディーラーを調べて問い合わせてみよう。
また、特に個人売買でクルマを手に入れた場合に気をつけたいのが、転居した場合と同様に車検証の名義変更・住所変更をしておかないとリコールが発表されても通知が前の持ち主の元に届いてしまうということだ。自動車税の支払いなどトラブルの原因にもなるため取引が完了した時点で速やかに変更の手続きを行おう。
中古車の場合には過去に発表されたリコールに対応済みかわからないということもあるだろう。中古車販売店が把握していない場合は、ディーラーに直接問い合わせることも可能だが、各メーカーのリコール関連ウェブページでも車台番号を入力することでリコールに対応済みかどうかを確認することもできる。車台番号は車検証に記載されているのでアクセスする際は手元に用意しておくこう。
ただし、年式の古いクルマになるとウェブ上に情報が掲載されていない場合がある。その場合はメーカーが用意した問い合わせ先やディーラーに確認することになる。
他にも国土交通省のリコール情報を扱うウェブページ「自動車のリコール・不具合情報」ではメーカー問わず過去のリコール情報を確認することができる。
ただし、国土交通省のリコール情報を扱うウェブページはメーカーのものとは異なり、特定の車両が実際にリコール対応を受けたかを確認することはできない。検索には車台番号ではなく車検証に記載されている車名、型式が必要だ。その代わりと言ってはなんだが、メーカーのウェブ上に掲載されていないような古いリコール情報も参照できる他、クルマだけでなくチャイルドシートやタイヤのリコール情報も確認することができるというメリットがある。
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