クルマの骨格って何？　知らないと売る時にトラブルも!?　事故したクルマの修復歴のハナシ

■「修復歴」を表示する際の決まりとは？

　では、クルマのどの部位を修復したら修復歴ありとなるのか。それは次の８つである。

①フレーム（サイドメンバー）
②クロスメンバー
③フロントインサイドパネル
④ピラー（フロント、センターおよびリア）
⑤ダッシュパネル
⑥ルーフパネル
⑦フロアパネル
⑧トランクフロアパネル

　修復歴があっても、プロの手によって修復されているわけだから、素人に見抜くことは難しい。そこで自動車公取協では、「修復歴の有無の表示については、販売する中古自動車に修復歴がある場合に「有」と表示するものとし、修復歴がない場合は「無」と表示するものとする」と規定している。

　展示されている中古車の情報を掲げているものをプライスボードというが、ここに車両の価格や年式などと一緒に、修復歴の有無を提示することになっている。つまり、自動車公取協に加盟している店舗は、これを義務付けられているわけだから、修復歴を自分の目で見抜けないが、それでも中古車を不安なく購入したいと考えるなら、なによりも自動車公取協の会加盟店あることを重視するといい。

　自動車公取協の加盟店では、プライスボードへの表記だけでなく、修復歴がある場合は、コンディションノートにどこをどう直したのかを正しく説明できるように提示している。修復歴車は相場よりも価格が安くなっているケースがほとんど。購入予算を抑えるべく、相場よりも安い修復歴車をあえて購入するなら、コンディションノートを入念にチェックするといいだろう。

■中古車の知識を得た人の賢い買い方

　修復歴について、正しく理解しておかないと愛車を売却する時にも影響が生じることがある。たとえば、あなたのクルマが交通事故に遭った、あるいは災害に見舞われ、その修復が骨格に及んだ修復歴ありのクルマだとしよう。それを売却する時には愛車骨格の修正を行った、修復歴車であることを申告する必要がある。

　修復歴があると、査定を行う時に減価されることになる。査定士はプロなのでチェックは厳重だから、修復歴車であることを隠してもあなたにとって不利になるのは明白だ。仮に査定時のチェックで修復歴が判明しなかったとしても、オークションに出品される時など手放したあとで明らかになる可能性がある。

　修復歴について正しく理解せず、査定に出した場合、たとえそれが知識不足や修復歴に対して誤認していたとしても、売買契約成立後に瑕疵（かし）担保責任を問われる恐れがある。瑕疵担保責任に基づく損害賠償は、修復歴があるクルマ本来の買取額と買取時に支払われた代金との差額、すでに転売されている場合はキャンセル手数料などが請求される可能性がある。

　買取が取り消される場合は、売却時に受け取った代金に加えて運送費や保管料金も請求されるケースがあるので注意が必要だ。ちなみに、民事法の民法第1条2項（信義則）でも、「権利の行使及び義務の履行は、信義に従い誠実に行わなければならない」と定められているので、申告は正しく行うことが望ましい。

　いまや中古車購入もインターネットを介して行う時代となった。中古車購入に慣れた人ならば、そういった手法で購入することは、手間を減らせるという点でも推奨できる。しかし、初めて中古車を購入するなら、原則として自動車公取協の加盟店で、しっかりと現物とその情報を確認して購入すべきだろう。

　もし現物を見ることが叶わないなら、販売店に車両のあらゆる画像データを送ってもらうといい。そうすることで車両に関する正しい情報が得られるのはもちろん、そうした手間を惜しまず積極的に対応してくれる店舗なら、販売する車両に対する信用性は上がり、購入を決断するうえでの基準になるはずだ。

　また、中古車購入でなんらかのトラブルが発生した時は、自己責任と諦めず、「自動車公正取引協議会」「中古自動車販売協会連合会」「国民生活センター」といった団体に相談するのもひとつの手段だ。

　ただし、あくまでも起きたトラブルについては当事者間で協議して解決することが望ましいという観点から、仲裁や販売店への指導などは行っていない。それでも数々のトラブル事例に対するノウハウをもっているので、解決へ向けた的確なアドバイスが受けられるはずだ。