EVにとって猛暑は大きなリスク??　今後EV火事が増えると予想されるワケ

■キチンと理解して予防する姿勢が重要

　今はまだEVを選ぶユーザーは少数派で、しっかりとEVの特性を理解して使用している人が大半だが、これからEVの販売台数が増えると、あまり考えずにEVを利用したり保管する人が出てくるだろう。

　現時点でも、EVを電欠させて路上で立ち往生してしまうユーザーは、日本だけで年間573件（2020年度JAFロードサービス救援件数）。

　これはEVユーザーがロードサービスを要請する件数のおよそ1割に相当するが、ロードサービスの救援要請の数は増えているのに対し、現状では電欠は減少傾向にある。

　これはEVユーザーの間で使い方への理解が深まったというより、EVの性能が向上して航続距離が伸びていることの方が大きく影響していると見た方がいいだろう。

　なぜなら、ここ数年のパブリックな充電スタンドの数は減少傾向にあり、使用環境における電欠のリスクは高まっているとも言えるからだ。

　ようやく昨年あたりから充電スタンドの拡充に再び力が入れられるようになったが、夏場は節電要請をするほど電力が逼迫、それも火力発電頼りの現状で、高出力な急速充電器をバンバン増やせるほど日本はエネルギーに恵まれてはいない。

　やはり時間に余裕のある時に普通充電でゆっくりと充電することが、電力の節約（急速充電はロスが多い）になり、バッテリーのダメージを防ぐことにつながるから、EVは基本的には時間にゆとりのある人たちが利用するモビリティと言えるだろう。

　電解質が液体ではなく固形な全個体電池が登場すれば、バッテリーの安全性は高まり、EVの火災リスクは減少していく可能性はある。

　しかし全個体電池をすべてのEVが採用できる訳ではなく、従来のリチウムイオン電池のEVも使われ続けるし、生産も続けられるのだ。

　これまでとは異なるクルマの使い方をユーザーが覚えるか、自動車メーカーやインフラがそれをカバーするか。エネルギーの多様化に対応していくことは、新たな危険性も認識して対策する必要があることを知っておきたい。

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