ガソリン原チャリ消滅? 25年はEV原チャリ大隆盛になるってマジか

　かつて隆盛を誇った50cc以下の原付1種に、いよいよ消滅の危機が近づいてきた？

　ホンダはビジネスバイクの電動化を進めており、2023年には新車の販売構成比でガソリンエンジン車を逆転。2025年には70％超になると予測する。同年には原付1種に厳しい排ガス規制も適用されるため、エンジン版の“原チャリ”が生産終了する可能性もありそうだ。これに替わるコミューターの未来も探ってみた。

文／沼尾宏明、写真・資料／HONDA、YAMAHA、SUZUKI

宅配人気を背景に、ビジバイが年々販売を拡大中

　ホンダの法人向けビジネスバイクが堅調だ。

　ホンダが2021年10月28日に発売した電動ビジネスバイク「ジャイロキャノピーe」の発表会で、原付1種（50cc以下）の現状と将来像が示された。これによると、原付1種の出荷実績においてビジネスバイクの構成比は年々上昇。2014年は19％だったのに対し、2020年は26％にまでアップしている（表1）。

　中でも好調なのがジャイロキャノピーだ。このモデルは、雨風を防ぐ屋根を備えた3輪スクーターで、コロナ禍による宅配人気を受けて販売が伸びている。従来のガソリンエンジン版が前年比150％と好調。今回の電動版によって一段とセールスを伸ばしそうだ。

　また、4速の自動遠心ミッションを備えるスーパーカブシリーズは販売が年々落ち込み、反対にオートマのスクーター系が伸びている（表2）。

助成金は最大48万円！　実はガソリンエンジン並みの価格で買える

　電動バイク普及へのハードルは様々にあるが、その一つが価格。新作のジャイロキャノピーeは税込価格71万5000円と、従来のガソリンエンジン版（57万900円）より14万4100円高い。この価格は本体のみで、バッテリー＋専用充電器のリース費用を足すと89万円になる（リース料金は期間やプランで異なる）。

　とはいえ、電動バイクには助成金が手厚く、36万2000円もの補助が出る（東京都の場合）。これを引くと価格は52万8000円！　なんとガソリンエンジン版より安く買えてしまうのだ。

　助成額は原付1種で上限18万円、三輪の原付は上限が48万円。同種同格のガソリン内燃機関車の本体価格からマイナスした額が支給されるため、車種ごとに金額が異なる。

　こうした要因を背景に電動ビジバイは今後ますます販売を伸ばすと思われる。

　ベンリィおよびジャイロシリーズは、ともにガソリンエンジンとEVを販売するが、ホンダの予想では、2023年に販売構成比でEVがエンジン車を上回り、2025年には70％超になるという（表3）。

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