欧州では、メルセデスベンツなどがEV専門ブランドへの変更を発表したり、欧州委員会がハイブリッド車も含むガソリン車の2035年に販売禁止の方針を打ち出したりと、急速にEVシフトが進んでいる。最近、欧州で一気にEVシフトが進んでいる理由は何なのか?
日本メーカーのトヨタやマツダがハイブリッド車を含めた緩やかな電動化を進めていく戦略とは、大きな差が出てきたように見える。脱炭素への道筋はEV以外にもあるなかで、欧州が急速にEV化を推し進めている理由に迫る。
文/桃田健史
写真/Daimler AG、Volkswagen、VOLVO、自工会
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■EVに対する過小評価から一転!? 欧州の電動化シフトは急速に進む
ついにメルセデスベンツも2030年完全EV化宣言とは!? 日系メーカーにとって、欧州メーカーによるEVシフトがここまで急激に進むことは”想定外”だったに違いない。
なぜ想定外だったのか?
根底にあるのは、フォルクスワーゲンのEV戦略に対する”過小評価”だ。
時計の針を少し戻すと、フォルクスワーゲンは2015年に、いわゆるディーゼル不正が発覚しブランドイメージが失墜。欧米での販売も大きく落ち込んだ。
翌年、フォルクスワーゲングループは中期経営計画トゥギャザーのなかでEVシフトを宣言し、数兆円レベルの資金をEV向けのモーター、インバーター、蓄電池などの研究開発と調達にあてるとした。
その成果としてまず登場したのが、ID.シリーズやポルシェ「タイカン」だ。
こうしたフォルクスワーゲングループのEVシフトに対して、日系メーカー幹部やハイブリッド車など電動車の開発関係者と意見交換すると、「お手並み拝見」という感じが主流で、日系メーカー自身が積極的にEVシフトする雰囲気ではなかった。
「リーフ」でEV市場をリードしてきた日産ですら、「アリア」を次世代日産のシンボルに仕立てるも、電動化ビジネスの主力はあくまでもe-POWERという見解だった。
また、トヨタとしても2017年時点では、フォルクスワーゲングループのEVシフトを”遠巻き”にしながら、2050年までを見越した電動車ロードマップでもEV普及率をかなり少なく見積もっていた。
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