PHEVには85万円の補助金！ 実質価格差は一気に縮まる
車両本体価格だけで比べると、Z（HEV）の490万円に対し、Z（PHEV）は600万円（差額110万円）、GR SPORTは630万円（差額140万円）と最大140万円もの差がありますが、PHEVには国のCEV補助金85万円（令和8年4月1日以降の登録ぶん）が適用されます。
これを反映すると、Z（PHEV）の実質的な購入価格は515万円、GR SPORTは545万円となり、HEVとの差額はそれぞれ25万円、55万円まで縮まります。25万円の差で、151kmのEV走行性能や高出力モーター、20インチタイヤ、上質な内装などが手に入ると考えれば、PHEVの印象は大きく変わるのではないでしょうか。
5年後に売却した場合の「本当の実質負担額」は？
さらに一歩踏み込んで、5年後（走行約5万km）に売却することまで想定した「本当の実質負担額」も試算してみましょう。
5年後の想定売却額は、先代RAV4（5年落ち・走行約5万km）の残価率（中古車買取相場）をもとに算出しました。HEVは同条件で確認できたZ系グレードの実績を、PHEVは同条件で確認できた2グレード（GZ、Black Tone）の中央値を採用しています。なお、GR SPORTは新型で初設定となるため、今回はZ（PHEV）と同程度の残価率になるものとして試算しました。
こうして「実質購入価格（車両価格－補助金）」から「5年後の想定売却額」を差し引くと以下のようになります。
試算の上でもっとも実質負担が少ないのはZ（HEV）ですが、Z（PHEV）との差は約16万円です。月額に換算すると約2600円。さらにGR SPORTとの差も約29万円まで縮まります。
ランニングコストまで含めるとPHEVが逆転する可能性も
法定費用でもPHEVが優位に立ちます。エンジン排気量はどちらも2.5Lですが、現行制度では、PHEVはエコカー減税により購入時と初回車検時の自動車重量税が免税となるほか、グリーン化特例によって翌年度の自動車税も大幅に軽減されます。
2026年8月登録として現行制度をもとに試算すると、5年間の税金＋自賠責保険料は、HEVが約27万円、PHEVが約21万円となり、差額は約6万円です。PHEVのグリーン化特例による自動車税の軽減は登録翌年度の1年分に限られ、その後は通常税額に戻ります。
ランニングコスト（燃料代・電気代）も比較しておかなければなりません。 たとえば、2026年8月10日時点の全国平均ガソリン価格170.1円／Lで計算すると、RAV4 HEV（22.5km／L）の1000kmあたりの燃料代は約7560円。一方、Z（PHEV）で全走行をEVモード（150Wh／km）で賄った場合の電気代は約4650円（電気代は公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会が算出している目安単価31円/kWhとして計算）となります。
差額は約2910円、年間1万km走行すると約2万9000円、5年間では約14万5000円の差になります。この差は「自宅や職場で日常的に充電できる」ことが前提ですが、その条件を満たすユーザーなら、ランニングコストだけでもPHEVの価格差をかなり吸収することができます。
任意保険については、車両本体価格が高いPHEVのほうが車両保険を中心に高くなる傾向がありますが、こちらは保険会社によってはBEVやPHEVに対する割引がある場合もあるため、今回は考慮から外します。
ここまでをまとめると、Z（HEV）の5年間実質負担額は約222万円、Z（PHEV）は217万円、GR SPORT（PHEV）は約231万円となります。
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