ガソリン車やめて大丈夫!? 北米ではEVは富裕層に大人気！ 日本では選択肢の少なさがネックに!!

　経済産業省が2030年代半ばまでにガソリン車の販売をやめて電動車のみとすることを検討しているという報道は、自動車業界に大きな波紋を投げかけた。しかしながら、現時点では電気自動車の普及率は低く、とてもそのようなスケジュールで切り替えられると思えない。

　そこで海外の電気自動車事情と比較しながら、今後の電気自動車の可能性を解説してもらった。

文／小林敦志、写真／小林敦志、ベストカー編集部

【画像ギャラリー】ホントに移行できるの?? 海外の電気自動車事情と日本の電気自動車の今後を考える

■HEVを除けば日本は電化途上国

　2020年12月に「経済産業省が2030年代半ばまでに、ガソリン車の販売をやめ電動車のみとすることを検討している」との報道は、自動車業界をおおいにざわつかせた。

　その対象についてはいまのところ、HEV（ハイブリッド車）、PHEV（プラグインハイブリッド車）、BEV（純電気自動車）、FCEV（燃料電池車）とされている。拡大解釈してスズキのエネチャージまで入るとの情報もあるが、はっきりしないのが現状である。

　HEVが電動車としてカウントされれば、すでに日本車は登録車を中心に広くHEVがラインナップされているので、統計上は電動化が結構進んでいることになるが、世界の電動車に対する潮流を見ていると、今後の電動化の主役はPHEV、BEV、FCEVといっていいだろう。

　世界市場で見れば、日本車の電動化、とくにBEVへの対応の遅れはすでに明らか。「アメリカはどうなんだ？」との話もあるが、確かにトランプ政権時代には、車両電動化どころか、ガソリン価格が安めに推移していたこともあり、「V8イエーイ」ではないが、大排気量車がよく売れていたとの話も聞いた。

　ただ、アメリカ国内でも車両電動化に熱心なカリフォルニア州では、新築住宅に対しソーラーパネルの装着を義務化している。そして既存の住宅に対しては、数年前に州政府が充電施設の設置に関して補助金を交付し、多くの住宅では“不動産価値があがる”として、居住者が充電施設を設置したとのこと。

　砂漠をクルマで走れば、そこかしこにメガソーラーが新規で建設が進められている。すでに車両電動化の“下準備”は着々と行われているのである。アメリカらしいといえば、「BEV保有率の高い、富裕層の住む地域から電力供給インフラの再構築を進めている」といった話も聞いたことがある。

●アメリカのBEVは富裕層の“おもちゃ”

　車両電動化に消極的であったトランプ政権時代にも、カリフォルニア州のように着々とインフラ整備を進めている事実がある。これがバイデン政権となり、連邦政府レベルで本格的に車両電動化に取り組めば、全米レベルで加速度的に車両電動化が進んでいくことになるだろう。

　南カリフォルニアをレンタカーでドライブしていれば、テスラのあらゆるモデルを嫌と言うほど見かける。そのほかではBMW i3やシボレーBOLTも結構な数で見かける。

　BEVは富裕層の間ではファッショナブルな“ツール”として、生活圏内で好んで乗られている。カリフォルニアではフリーウェイの優先走行レーンの利用など、インセンティブもあるのだが、もっぱら電動車は富裕層の間で普及が広まっている。

　筆者の私見を言わせてもらえば、いまはガソリン車に比べれば高額なこともあるが、富裕層の“おもちゃ”的存在ともいえるBEVだが、富裕層が優雅にBEVを乗っている様子を見て、庶民層の間で「いつかは私も」という思いが強まれば、BEV普及に弾みがつくことになるのではないかと考えている。

　アメリカという国土の広い国では、現状ではBEV1台ですべてを賄おうとしてもなかなか難しい。

　筆者が確認したところでは、ロサンゼルスエリアとラスベガスエリアを結ぶI（インターステートフリーウェイ／州間高速道路）15号線では、ロサンゼルスエリアとラスベガスエリアの中間地点にテスラ車専用の充電施設が設けられており、ラスベガスまではテスラで往来することが可能となっている。

次ページは : ■アジアの一部でも富裕層を中心に浸透