トヨタ新型車大攻勢で圧勝確定!! 9月決算セールでどこまで大勝する?

新型車大攻勢で圧勝確定!! トヨタは9月決算セールでどこまで大勝する?

 新車販売が絶好調のトヨタ。2020年度の国内登録車販売のシェアでは5割を超えた。3月決算セールの売れゆきも好調で、今後もこの勢いは収まらず、9月半期決算セールでもトヨタは圧倒的な強さをみせつけそうだ。

 というのも、トヨタは年内に次期型のアクアやランドクルーザーなど、新型車を続々と発売する予定があるからだ。

 新型車攻勢でさらなる販売台数アップが確実視されるトヨタは、9月の半期決算セール、そして年内にどこまでシェアを拡大させるのか? 新車販売事情に詳しい小林敦志氏は次のように考察する。

文/小林敦志  写真/ベストカー編集部

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■コロナ禍でトヨタブランドは余計に強さを見せた

より確かなブランドステイタスを持つものを選びたいという消費者マインドも影響している。写真のハリアーも人気だ

 予想はしていたが、2020年度(2020年4月~2021年3月)の年間新車販売統計が出ると、改めて“トヨタ一強”が強固なものなのが客観的事実として伝わってきた。

 自販連(日本自動車販売協会連合会)統計によると、2020年度の登録車新車販売台数は289万8884台に対し、トヨタ(レクサス含む)の登録車販売台数は148万1970台となり、登録車全体の約51%を占めている(トヨタブランドとしては軽自動車の販売台数は微々たるものなので、あえて登録車のみを例示した)。

 トヨタ一強は新型コロナウイルスの感染拡大によって、より鮮明化した。2020年5月にトヨタ系ディーラーの全店でトヨタブランド全車(一部を除く)を併売化させたことが大きいといえるのだが、さらに “コロナ禍”での消費者の購買行動変化を的確に捉えていたこともあるようだ。

 購買行動の変化とは、新型コロナウイルスの感染拡大により、行動自粛が要請され、海外旅行どころか国内旅行もままならず、時短営業によって外食にも出かけられない。そのようななかで、富裕層以外でも貯蓄が増える世帯が増加。そこで数少ない“プチ贅沢”として新車購入が注目された。

 しかも世間体を気にして、ベタベタな高級車を避けて、見た目はそれほど高く見えないモデルの最上級グレードにオプションテンコ盛りという、“隠れ高額車”を購入するケースが目立っており、トヨタはその変化を的確に捉えていたのである。

 また非常時特有というべきものなのか、より確かなブランドステイタスを持つものを選びたいという消費者マインドも影響したともいわれている。

■新型車という“客寄せパンダ”を積極的に投入

2020年度にアルファードは年間で10万台強売れた背景には、ほかの新型車が投入された効果もある

 ただ、これだけがトヨタ一強を顕在化させたわけではない。新型車も積極的に市場投入していたのである。コロナ禍直前にはヤリスを正式発売し、コロナ禍のなかでもハリアーやヤリスクロスといった新型車を発売し、発売早々から長期の納期遅延を招くほどの大ヒットモデルとなった。

 燃料電池車である新型ミライや、GRヤリス、RAV4 PHVなどの話題性の高いモデルも投入し、RAV4 PHVは前述したプチ贅沢需要もあり、発売時には年内販売予定分があっという間に売り切れとなった。

 ディーラーにとって新型車の存在は“人寄せパンダ”効果が期待できる。新型車があるとショールームを訪れやすくなり、来店客が期待できるのである。

 そのため、ディーラーでは朝のミーティングなどで、「ほかのクルマを見にきているお客様もいるから、新型車にこだわらず積極的にアプローチするように」とマネージャーからハッパをかけることもあると聞いている。

 全店併売の影響は大きいのだが、話題の新型車を積極的に市場投入したことも、アルファードを年間で10万台強(2020年度)売ってしまったことには少なからず貢献しているはずである。

 年度末決算セール終了直後に、トヨタ系以外のディーラーへ行くと、「トヨタさんに対しては、金利を下げるぐらいしか対抗できない」とか、「うちじゃとてもじゃないけど、アルファードのようなクルマを月販平均で1万台売ることはできない」など、ギブアップ宣言のようなコメントが多数聞かれた。

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