もし日本のクルマの半分がEVになったら仕事が激減する職種と生き残る道

2023年1月23日 / コラムコメントする

　日本自動車工業会によると、日本で自動車に関連する産業で働く人は、およそ550万人。車両開発から生産、販売、アフターマーケットなど、さまざまな業種があるが、そのなかでもエンジンに関係する業務は非常に多く、とある試算では、新車販売のすべてがバッテリーEVとなった場合、100万人規模の雇用喪失が発生する可能性があるという。

　2022年の日本市場における新車販売台数（乗用車全体）に占めるEVの割合は1.71%（5万8813台）で、前年（0.59%）を大きく上回った。軽自動車である日産サクラ／三菱eKクロスEVの登場でかなり普及したとはいえ、世界の先進地域と比べるとまだまだ少なく、たとえば近年では中国で新車販売台数の約20％、欧州は約10％、アメリカは約5%の新車販売がEVになっている。

　これが、日本でもいずれ50%まで増えるのか（本当に増えるのか？）、それまで何年くらいかかるのか、保有比率はどうなるのか、などを予想するのは難しいが、それでも「EVはいずれ今よりずっと増えるだろう」とは思うし、そのための準備はしておいたほうがいいだろう。

　ではもし、日本のクルマの半分がバッテリーEVになったら、どのような仕事がなくなってしまうのか。具体的な業種・職種を挙げながら、それらの仕事に従事する人々の生き残り策の事例についてもご紹介しよう。

文：吉川賢一
写真：NISSAN、TOYOTA、SUBARU、Adobe Stock、写真AC