EVだけじゃない!!　国内で年間約3600台も炎上!?　車両火災が起こる原因が衝撃

　日本国内では年間3600件の車両火災が起こっている。単純計算で1日あたり10件程度で意外にクルマは燃えている。ここでは、クルマが燃える主な原因とEVの火災リスクについて解説。さらに、車両火災から愛車を守るための対策についてもお伝えする。

文／高根英幸
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セルフガソリンスタンドでの火災原因はドライバーの不注意？

　クルマは意外と燃えやすい。内燃機関であるエンジンは排気系などが500℃以上になることもあるだけに、そのあたりが原因かと思われるかもしれない。けれども、自動車メーカーは長年の知見と厳格な試験を繰り返すことによって、エンジンルームの安全性を確保している。

　室内もシート表皮などは難燃素材などが使われており、ちょっとタバコの火種が落ちたくらいでは、燃え広がって火災にならないようになっている。

　ガソリンは引火点が低く、静電気による火花でも火災につながることがある。それでもガソリンスタンドで車両火災が起こるケースは、そう多くはない。車体同様、ガソリンスタンドの設備もしっかりと火災などを防ぐ安全対策を施しているからだ。

　それでも年間150件前後の火災事故はガソリンスタンドで起こっている。これはセルフ給油のガソリンスタンドに多く、給油時の静電気による引火や給油ノズルから垂れた燃料がマフラーなどにかかる、タバコを喫煙中など火気があったといった、ドライバーの不注意によるところが大きい。

　ちなみにガソリンスタンドでは火災事故のほかに、給油機に衝突したり、給油ノズルをクルマに刺したまま発進してしまうなどの事故も起こっている。これらはすべてドライバーのミスによるものだから気をつけたい。

　新興国などではサイドブレーキの戻し忘れでリアホイールが過熱し、タイヤが燃えてしまうことで火災につながってしまう事故が見られたりするが、日本ではほとんど聴くことがない。電動パーキングブレーキの採用が増えることで、そうした危険性はますます減っていくだろう。

　ではどうしてクルマは燃えるのか？

日本国内での車両火災はどのくらいなのか？ 主な火災原因とは？

　日本国内で把握されているだけで、およそ年間3600件の車両火災が起こっている。つまり単純計算で1日10台のクルマが燃えているのだ。

　クルマは燃えにくく作られているが、一度燃え出してしまうと、消し止めるのは難しい。それもクルマの複雑な構造が様々に影響するからで、クルマによって、また状況によって火災となる原因も変わるのだ。

　燃えにくく作られていることは、車両火災による死者数からも、窺いうかがい知ることができる。令和4年の消防白書によれば、令和3年中は3512件の車両火災があったが、それによって亡くなられたのは71名にとどまる。つまりほとんどは本格的に燃える前にクルマから脱出出来ているのである。

　クルマが燃えた一番の原因はマフラーなど排気系が原因となっている。古いクルマは燃料漏れやオイル漏れが起こりやすく、それが排気系に触れることで火災となることも珍しくない。

　次いで多いのは、電気系統で配線や電装品が原因の出火。さらに電気機器や配線器具などの外部装置も含めれば、排気系よりも多くなるほどだ。

　エンジン本体が出火元というのは100件ほどしかない。そのほかの原因や原因不明というのも3分の1程度を占めるが、エンジンが原因の車両火災は少ないのだ。

　つまりクルマの火災は衝突事故によるものでなければ、電気が原因で燃えることが最も多いのである。

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