今や“人間100歳時代”。まわりを見ればパワー溢れる中高年も多い現代。ふと乗り物に目をやると、昔から走っていそうな古めのバスや電車などが目立つ。人間同様、年月が経っても元気です。
「新車を導入して何年使っているんだろう」と思っていたら、最初から古いまま、つまり中古車を導入していりケースは珍しくないらしい。その業界に需要があるから中古モノが出まわるわけだが、でもなぜ中古を導入? その費用は?
乗り物界の新型導入事情、探ってみようじゃないか。
※本稿は2019年2月のものです
文:末永高章、ベストカー編集部/写真:ベストカー編集部
初出:『ベストカー』 2019年3月10日号
■バスの世界 ── 路線バスの60~70%は“もともと”中古車
まずは身近なバス。実は担当、世間で走るバスはほとんどが新車から走りだしていると思っていた。が、さにあらず。業界の中古車の事情を弊社発行「バスマガジン」の末永高章編集長に語ってもらった。
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現在、日本を走っている路線バスのうち、全国的には60~70%ほどは中古車といえる。ただし都市生活者が目にする車両はほぼ100%が新車、地方で見る場合は80%ほどが中古車という分布といえる。
大型で1台4,000万円以上という価格のバスは、いくらバス事業者とはいえホイホイと新車を導入するわけにはいかない。新車を計画的に導入できるのは、鉄道系事業者や公営など、多くの営業距離数を持つ大手だけだ。
では、中小のバス事業者の車両導入は? というと、これはもう大手から流れる中古を買うことになる。それも乗用車のように中古車店で買うという場合は非常に少なく、多くの場合、大手A社と中小B社が協定関係を持っており、たとえばA社で導入した新車を6年後にはB社が中古導入する、というシステムになっている。バスの場合、これを“移籍”と呼んでいる。
そしてもうひとつのパターンが大都市部から地方へと移籍されるケース。これも大手から中小へという事情もあるが、それとは別に排出ガス規制対応のためと、バリアフリー化のためという背景が。
現在の日本の大型車に対する排出ガス規制は、世界一厳しい「ポスト・ポスト新長期規制」。これは大都市圏のみが対象で、地方ではまだ指定されていない。
よって、かつて大都市圏を走っていた現在の規制対策車ではない(それ以前の排出ガス規制対策)バスは、法律上、大都市圏を走れないので、地方の事業者へ移籍させた方が、大手事業者としてもありがたいという図式となる。
ノンステップ車など、スロープでクルマ椅子も乗車できるバリアフリー対策車も同じ理由。東京や大阪ではすでにステップのある大・中型バスは営業運行できないため、乗降ステップのある車両も同様に、地方の事業者へ移籍させるしかないのだ。
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