新しい家電製品を買うためにネットで下調べしている時に、価格が知りたいのに『オープン価格』という表示を見てもどかしい思いをした人も多いはずだ。
クルマ界で言えば、タイヤ、ドライブレコーダーなどはオープン価格となっている。人気の高い商品だけに注目度も高く、価格を知りたいと思ってもなかなかわからない。
そもそもオープン価格は何のためにあるのか？ 価格がわからないというデメリット以外、ユーザーにとってメリットはあるのかについて考察していく。
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価格表示で最も新しいのがオープン価格
タイヤのオープン価格について見ていく前に、価格表示について触れておきます。
価格表示には、（1）定価、（2）希望小売価格、（3）オープン価格（プライス）の3種類が存在します。
（1）定価
メーカーが事前に決めた販売価格で、値上げや値下げが認められないのが原則となっています。しかし、卸売業者や販売店に価格を強制するとして、どれが独占禁止法に違反するとの考えから、この表記をあまり見ることがなくなりました。
（2）メーカー希望小売価格
メーカーが提示する希望する販売価格のことです。この価格で売ってほしいというあくまでも希望で、値上げや値下げの裁量は小売店にあるのが（1）定価と違う点です。
（3）オープン価格
メーカーは卸価格だけを決め、販売価格は小売店が決めます。
1980年代までは価格表示といえば希望小売価格が一般的だったのですが、ディスカウントストアなどの台頭により大きな変化が生まれてしまいました。
例えば、『希望小売価格1000円の商品を50％OFFの500円』と大々的に表示して販売するケースが続出し、二重価格表示によりユーザーはその商品の本当の価値がわからないという弊害が出始めました。
そもそも二重価格表示は違法で、その対策として登場したのがオープン価格なのです。
タイヤはなぜオープン価格なのか？
タイヤはクルマにとって何てはならないものですから、一定の需要はあります。そのいっぽうで、非常に趣味趣向、好みが反映されるものでもあります。
ハイグリップタイヤをはじめとするスポーツタイヤ、コンフォート系タイヤなどにユーザーは大注目し、現在では想像もつかないほど短期間にタイヤを交換する、ということも珍しくありませんでした。
そうなると店頭販売の激化が勃発します。1980年代後半から1990年代にかけてはタイヤの乱売により、メーカー希望小売価格と実売価格の乖離が顕著となりました。
この頃には大幅値引きは当たり前で、メーカー小売希望価格はあってないようなもの、つまり形骸化してしました。
それに対し、タイヤ業界のナンバーワンメーカーであるブリヂストンが、自社タイヤのメーカー小売希望価格をすべて廃止し、オープン価格化に踏み切ったのです。
このブリヂストンタイヤのオープン価格化に倣うように、他メーカーもオープン価格化を進め、タイヤのカタログからメーカー希望小売価格が消えていきました。
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