100年に一度の大変革期と言われている自動車産業における大きなキーワードとして取り上げられる機会の多い「CASE」。この中の「C」に当たるコネクテッド（Connected）。
いわゆる通信を活用しインターネットに繋がることでドライバーはどのようなメリット受けることができるのか? 現在の日本車に採用されているコネクテッドサービス（＆機能）の最新情報を紹介する。
文／高山正寛
写真／トヨタ、日産、ホンダ、マツダ、スバル、三菱、Mercedes-Benz
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■世界標準になりつつある「CASE」
今や国内外の自動車メーカーだけでなくサプライヤー、そして自動車業界ではないIT企業まで開発に乗り出し、提携などにより新しいシナジー効果を生み出そうとしている「CASE」領域。
もともとは2016年9月に開催されたパリモーターショーでメルセデス・ベンツのディエター・チェッチェ会長（当時）が中長期戦略の発表時に使われたのが最初と言われているが、実質ここを起点に次世代の自動車産業はどうあるべきか、を指し示すキーワードとして現在も幅広く使われている。
CASEはConnected（コネクテッド）、Autonomous（自動運転）、Shared＆ Services（カーシェアリングとサービス）、そしてElectric（電動化）の4つの頭文字を組み合わせたもの。それぞれの領域が持つ意味はメーカーごとに少しずつ異なる部分もあるが、おおむねこの流れに沿っている。
そのうちのC=コネクテッドはICT技術、もう少しわかりやすく言えば通信などを活用し、インターネットに接続、膨大な走行データなどを収集・分析し双方向で活用する仕組みである。
ネットワークを活用するという点ではこれまでVICSやETCなどの「ITS（高度道路交通システム）」や専用の通信回線を活用しカーナビにより高精度な渋滞情報などを提供してきた「テレマティクス」などもあるが、それぞれが領域としての方向性は似ていてもコネクテッドの場合は常時ネットワークと接続することで新しい価値を生み出す。
「コネクテッドカー＝つながるクルマ」と言われる理由はこの常時接続によるものだ。
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